開封率・返信率の改善|よくある質問
採用がうまくいっている会社が特別なことをしているとは限らない。社内では当たり前になっていることを、外から見て分かる言葉に直せているかどうかの差であることが多い。
どのくらいの期間で成果が出るか
数週間で結果を求めると、効いているものを途中でやめてしまう。短期で見るなら、成果ではなく実行量を見たい。
開封されない原因と、開封されたのに返信がない原因はまったく別。どちらの問題かを切り分けてから手を打つ。
何人に送ればいいか
欲しい承諾者数から遡り、返信率と面談率を仮に置けば必要な送信本数が出る。前例がなければ仮置きで構わない。
置かないと、足りているのか足りていないのかが分からないまま時間が過ぎる。
ただし、これは一般的な傾向であって、自社の業種・地域・過去の採用実績によって最適解は変わる。数字を持っている会社は、必ず自社の実績を優先して判断してほしい。
人手がなくてもできるか
時間に合わせて規模を決めれば手は打てる。量よりも、その時間を守れるかどうかが課題になる。
件名を変えたときの開封率の変化を見ているかどうかという点だけでも押さえておくと、限られた時間でも成果につながりやすい。
外部に任せられるか
判断は自社に残し、手を動かす部分は任せられる。どこまで任せるかを先に決めておくと、期待とのずれが起きにくい。
当社はOfferBoxの運用代行を完全成果報酬型で提供している。入社の承諾に至るまで費用は発生しない形にしている。
開封率・返信率の改善を自社の言葉にする
開封されない原因と、開封されたのに返信がない原因はまったく別。どちらの問題かを切り分けてから手を打つ。
自社の話に落とすときは、開封・返信・面談の3段階を分けて記録している、件名を変えたときの開封率の変化を見ている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、一度に変える箇所を一つに絞っているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「登録すれば学生から反応が来る」という期待も、掲載型のサービスと混同している。オファー型は企業側の作業量がそのまま結果に直結するので、誰が何時間やるかを先に決めておく必要がある。
「返信がないのは学生が見ていないから」と結論づけるのは早い。開封されているかどうかで原因はまったく違う。段階を分けて見ないと、直す場所を間違える。
「新卒のスカウトは大手がやるもの」という思い込みもある。むしろ知名度で劣る会社ほど、こちらから名指しで声をかける手段の価値は大きい。
自社に当てはめて考える
記事の内容をそのまま持ち込む必要はない。自社の条件に照らして、次の項目のうちどれが欠けているかを確認するところから始めたい。
- 開封・返信・面談の3段階を分けて記録しているかどうか
- 件名を変えたときの開封率の変化を見ているかどうか
- 一度に変える箇所を一つに絞っているかどうか
- 日程調整の往復回数を数えているかどうか
答えられなかった項目のうち、最も影響が大きそうなものを一つだけ選び、いつまでに誰がやるかを決める。ここまで決めて初めて、点検が実行につながる。
よくある質問
Q. 送る相手をどこまで絞るべきですか。
面談に来てほしい人だけに絞るのが原則です。数を確保するために条件を広げると、返信は増えても面談につながらず、対応の時間だけが増えます。
Q. 文面は誰が書くべきですか。
最初は採用の判断をする人が書いたほうが早く型が固まります。何を伝えれば来てくれるかが分かってから、他の人や外部に渡すと、精度を落とさずに量を増やせます。
Q. 他の媒体と併用してもいいですか。
併用すること自体は問題ありませんが、工数の合計を見積もっておきたいところです。増やすなら、何かをやめる判断をセットにしないと、どれも中途半端になります。
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この記事のまとめ
重要なのは、施策を増やすことではなく、うまくいかなかった理由を毎回言葉にして残しておくことである。それがそのまま翌年の採用設計の土台になる。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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