新卒ダイレクトリクルーティング媒体の選び方|着手前のチェックリスト
同じ募集要項を数年使い続けている会社は少なくない。市場も学生の関心も動いているのに、伝える内容だけが止まっていれば、反応が落ちるのは当然である。
点検してから動く
走り出してから足りないものに気づくと、途中で止まる。先に自社の状態を確認しておくほうが、結局は早い。
媒体ごとに学生の層と使い方が違う。併用する前提で、どの媒体でどの層を狙うかを決めたい。
基本の確認項目
まず、この項目に答えられるかどうかを見てほしい。答えられない項目が、そのまま次に手をつける場所になる。
同じ打ち手でも、業種と地域が変われば効き方が変わる。うまくいかなかったときに手法のせいにする前に、前提が自社と合っていたかを見直したい。
- 媒体ごとに狙う学生の層を分けているかどうか
- 併用したときの工数の合計を見積もっているかどうか
- 昨年の手法ごとの採用実績を出せるかどうか
- 何かを増やすときに何かをやめる判断をしているかどうか
体制の確認
内容より先に体制を見たい。誰が、いつ、どの権限で決めるのか。この3つが空いていると実行に移らない。
- 週あたりの作業時間を、曜日まで決めているか
- 返信が来たときの一次対応を誰が何時間以内にやるか決まっているか
- 面談に出られる社員と、対応できる曜日・時間帯が決まっているか
- 内定を出す判断を誰がするかが決まっているか
点検のあとにやること
答えられなかった項目のうち、影響が大きそうなものを一つだけ選ぶ。全部を同時に埋めようとすると、どれも終わらない。
選んだら、いつまでに誰がやるかを決める。ここまで決めて初めて、点検が実行につながる。
新卒ダイレクトリクルーティング媒体の選び方を自社の言葉にする
媒体ごとに学生の層と使い方が違う。併用する前提で、どの媒体でどの層を狙うかを決めたい。
自社の話に落とすときは、媒体ごとに狙う学生の層を分けている、併用したときの工数の合計を見積もっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、昨年の手法ごとの採用実績を出せるも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「文面が良ければ返信は来る」というのも一面的である。開封されていないなら件名の問題で、本文をどれだけ磨いても届かない。どの段階で落ちているかを分けて見たい。
「代行に任せれば丸ごと解決する」というのは誤解である。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるか。この判断が自社で決まっていないと、誰が手を動かしても成果は出ない。
「一度型を作れば運用は楽になる」というのも、部分的にしか当たらない。学生の動きは年ごとに変わるので、型は毎年見直す前提で持っておきたい。
自社に当てはめて考える
ここまでの内容を自社に当てはめるとき、確認しておきたいのは次の点である。答えられない項目が、そのまま次に手をつける場所になる。
- 媒体ごとに狙う学生の層を分けているかどうか
- 併用したときの工数の合計を見積もっているかどうか
- 昨年の手法ごとの採用実績を出せるかどうか
- 何かを増やすときに何かをやめる判断をしているかどうか
確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。
よくある質問
Q. 運用が続きません。
止まる原因はほぼ例外なく工数です。文面の質でもサービスの良し悪しでもありません。週に確保できる時間を先に決めて、その時間で回る本数に運用を合わせるほうが続きます。
Q. いつから送り始めればいいですか。
学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。
Q. 面談に出る社員を確保できません。
毎週この曜日のこの時間は面談に使う、と先に決めて押さえておくのが確実です。返信が来てから調整しようとすると、必ず日程が後ろにずれます。
あわせて読みたい
- OfferBoxの基本|学生がプロフィールを登録し、企業がそれを見てオファーを送る形式のサービス。
- ダイレクトリクルーティング|求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。
- スカウト運用のKPI|送信数だけを追うと文面の質が落ちる。
- 専門学校・短大卒の採用|専門学校生は分野が明確なぶん、仕事との接続を示しやすい。
- Iターン・Jターン就職|縁のない土地を選ぶ学生は、仕事より暮らしから入ることが多い。
- テレワーク・二拠点勤務|地方企業がリモートを部分的にでも認められると、対象にできる学生の範囲が一気に広がる。
この記事のまとめ
重要なのは、施策を増やすことではなく、うまくいかなかった理由を毎回言葉にして残しておくことである。それがそのまま翌年の採用設計の土台になる。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
株式会社エージェントベスト/有料職業紹介事業 許可番号 13-ユ-316964