新卒ダイレクトリクルーティング媒体の選び方｜地方の中小企業が押さえる基本
学生が知りたいのは会社の実績ではなく、自分がそこで何をするかである。この一点に答えていない情報は、どれだけ量があっても判断材料にならない。
この記事で扱うこと
媒体ごとに学生の層と使い方が違う。併用する前提で、どの媒体でどの層を狙うかを決めたい。
掲載して待つ手法とは別物だと考えたほうがよい。同じつもりで始めると、作業量の見積もりが外れて続かなくなる。
地方企業にとっての意味
知名度に依存せず、会いたい学生に直接情報を届けられる。地方の中小企業にとっては、規模の差を打ち消せる数少ない手段になる。
加えて、県外に進学した学生にも同じ手間で声をかけられる。移動を伴わずに接点を作れるぶん、距離のハンデが最初の接点からは消える。
前提として、採用手法に万能なものはない。合わないものを続けるより、合わないと分かった段階で早く手を引くほうが、結果的に採用人数は増える。
押さえておく観点
手を動かす前に、以下を確認しておきたい。
- 媒体ごとに狙う学生の層を分けているかどうか
- 併用したときの工数の合計を見積もっているかどうか
- 昨年の手法ごとの採用実績を出せるかどうか
- 何かを増やすときに何かをやめる判断をしているかどうか
最初の一歩
完成形を目指さず、少数に送って反応を見ながら文面と条件を直すほうが早い。最初から精度を求めないことが、結果的に精度を上げる。
週に確保できる時間を先に決めて、その時間で回る量に合わせる。無理な量で数週間で止まるより、少ない量を半年続けるほうが成果は出る。
新卒ダイレクトリクルーティング媒体の選び方を自社の言葉にする
媒体ごとに学生の層と使い方が違う。併用する前提で、どの媒体でどの層を狙うかを決めたい。
自社の話に落とすときは、媒体ごとに狙う学生の層を分けている、併用したときの工数の合計を見積もっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、昨年の手法ごとの採用実績を出せるも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「スカウトは数を送れば当たる」という前提で始めると、たいてい途中で止まる。送信数を目標にすると個別化の手間が削られ、返信率が落ちるという逆の結果になりやすい。
「登録すれば学生から反応が来る」という期待も、掲載型のサービスと混同している。オファー型は企業側の作業量がそのまま結果に直結するので、誰が何時間やるかを先に決めておく必要がある。
「テンプレートを作れば効率が上がる」というのは半分正しい。骨格を固定して個別化に時間を使うなら効率は上がるが、全文を使い回すと返信が消える。
自社に当てはめて考える
ここまでの内容を自社に当てはめるとき、確認しておきたいのは次の点である。答えられない項目が、そのまま次に手をつける場所になる。
- 媒体ごとに狙う学生の層を分けているかどうか
- 併用したときの工数の合計を見積もっているかどうか
- 昨年の手法ごとの採用実績を出せるかどうか
- 何かを増やすときに何かをやめる判断をしているかどうか
一つ選んだら、次の採用シーズンが始まる前に片づけておきたい。始まってからでは、日々の対応に追われて手をつけられなくなる。
よくある質問
Q. 何人に送ればいいですか。
必要な内定承諾数から逆算して、返信率と面談率の見込みを置くと、おおよその本数が出ます。実績がないうちは仮の数字で構いません。置かないと、足りているのかどうかが分からないまま時間が過ぎます。
Q. 送る相手をどこまで絞るべきですか。
面談に来てほしい人だけに絞るのが原則です。数を確保するために条件を広げると、返信は増えても面談につながらず、対応の時間だけが増えます。
Q. 文面は誰が書くべきですか。
最初は採用の判断をする人が書いたほうが早く型が固まります。何を伝えれば来てくれるかが分かってから、他の人や外部に渡すと、精度を落とさずに量を増やせます。
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この記事のまとめ
やることを一つ決めたら、いつまでに誰がやるかまで書き出しておきたい。担当と期限のない改善案は、翌年の反省会でもう一度同じ言葉で出てくる。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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