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ダイレクトリクルーティング|よくある質問

新卒採用は育成前提の投資である。いま欠けている人手を埋める発想のままだと、求める人物像も、伝えるべき将来像も決まらない。

どのくらいの期間で成果が出るか

数週間で結果を求めると、効いているものを途中でやめてしまう。短期で見るなら、成果ではなく実行量を見たい。

求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。知名度の差を埋められる数少ない方法になる。

何人に送ればいいか

欲しい承諾者数から遡り、返信率と面談率を仮に置けば必要な送信本数が出る。前例がなければ仮置きで構わない。

置かないと、足りているのか足りていないのかが分からないまま時間が過ぎる。

ここで書いていることは、採用人数が年に1〜2名の会社と、10名以上採る会社とでは重みが変わる。自社の規模に合わせて、どこまでやるかを決めていただきたい。

人手がなくてもできるか

確保できる時間に合わせて規模を決めれば、できることはある。問題は時間の多寡ではなく、時間を固定できるかどうかである。

送る相手を決めてから動いているかどうかという点だけでも押さえておくと、限られた時間でも成果につながりやすい。

外部に任せられるか

採否の判断は社内に置いたまま、作業は任せられる。範囲を先に決めておけば、頼んだ内容と成果がずれにくい。

当社はOfferBoxの運用代行を完全成果報酬型で提供している。入社の承諾に至るまで費用は発生しない形にしている。

ダイレクトリクルーティングを自社の言葉にする

求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。知名度の差を埋められる数少ない方法になる。

自社の話に落とすときは、待つ採用では届かない層がいることを前提にできている、送る相手を決めてから動いている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、知名度に依存しない説明の仕方を用意できているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「代行に任せれば丸ごと解決する」というのは誤解である。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるか。この判断が自社で決まっていないと、誰が手を動かしても成果は出ない。

「地方企業には向いていない」という思い込みも実態と合わない。むしろ、知名度に依存せず、移動を伴わずに県外の学生と接点を持てるという点で、地方企業のほうが効き目は大きい。

「一度やってみて成果が出なかったからもうやらない」という判断は早いことが多い。止まった理由が工数なのか、対象設定なのか、文面なのかを切り分けないと、次に何を変えればよいか分からない。

自社に当てはめて考える

ここまでの内容を自社に当てはめるとき、確認しておきたいのは次の点である。答えられない項目が、そのまま次に手をつける場所になる。

  • 待つ採用では届かない層がいることを前提にできているかどうか
  • 送る相手を決めてから動いているかどうか
  • 知名度に依存しない説明の仕方を用意できているかどうか
  • 継続できる運用量に合わせているかどうか

一つ選んだら、次の採用シーズンが始まる前に片づけておきたい。始まってからでは、日々の対応に追われて手をつけられなくなる。

よくある質問

Q. いつから送り始めればいいですか。

学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。

Q. 返信が来た後の対応で気をつけることはありますか。

速さです。返信から日程確定までの往復が多いほど、そのまま消えていきます。候補日を先に3つ提示するか、予約用のURLを添えて、やりとりの回数を減らしておきたいところです。

Q. 面談に出る社員を確保できません。

毎週この曜日のこの時間は面談に使う、と先に決めて押さえておくのが確実です。返信が来てから調整しようとすると、必ず日程が後ろにずれます。

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この記事のまとめ

打ち手を変えたら、変える前の状態を記録しておく。比較できる相手がいなければ、良くなったのか悪くなったのかも判断できない。

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この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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