ダイレクトリクルーティング|他の手法との使い分け
選考の途中で学生が離れていくとき、原因は最後の面接ではなく、最初に何を伝えたかにある。入口で渡した情報が薄いほど、終盤で比較に負ける。
手法ごとに出会える層が違う
求人媒体と合同説明会は「知っている人が来る場所」であり、学校推薦は「学校が選んだ人と会う場所」である。スカウト型は「こちらが選んだ人に届ける手段」で、性質がまったく違う。
求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。知名度の差を埋められる数少ない方法になる。
置き換えではなく補完
既存の手法をやめてスカウトに切り替える、という考え方は必ずしも正しくない。出会える層が重ならないので、細い経路を太くするという発想のほうが合う。
ただし工数は有限である。何かを増やすなら、何かをやめる判断をセットにしたい。
なお、ここで挙げた順番が唯一の正解ではない。すでに手をつけている部分があるなら、そこは飛ばして次に進んでいただきたい。
判断の基準
手法を評価するときは、昨年それで何人採れたかを見る。ゼロだった手法は、条件が変わらなければ今年も同じ結果になる。
送る相手を決めてから動いているかどうかという観点も、手法を選ぶときの判断材料になる。
組み合わせの確認項目
複数の手法を走らせるなら、次の点を確認したい。
- 待つ採用では届かない層がいることを前提にできているかどうか
- 送る相手を決めてから動いているかどうか
- 知名度に依存しない説明の仕方を用意できているかどうか
- 継続できる運用量に合わせているかどうか
ダイレクトリクルーティングを自社の言葉にする
求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。知名度の差を埋められる数少ない方法になる。
自社の話に落とすときは、待つ採用では届かない層がいることを前提にできている、送る相手を決めてから動いている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、知名度に依存しない説明の仕方を用意できているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「登録すれば学生から反応が来る」という期待も、掲載型のサービスと混同している。オファー型は企業側の作業量がそのまま結果に直結するので、誰が何時間やるかを先に決めておく必要がある。
「一度やってみて成果が出なかったからもうやらない」という判断は早いことが多い。止まった理由が工数なのか、対象設定なのか、文面なのかを切り分けないと、次に何を変えればよいか分からない。
「一度型を作れば運用は楽になる」というのも、部分的にしか当たらない。学生の動きは年ごとに変わるので、型は毎年見直す前提で持っておきたい。
自社に当てはめて考える
ここからは自社の話になる。社内で答えが揃わない項目があれば、そこが手をつける場所だと考えてよい。
- 待つ採用では届かない層がいることを前提にできているかどうか
- 送る相手を決めてから動いているかどうか
- 知名度に依存しない説明の仕方を用意できているかどうか
- 継続できる運用量に合わせているかどうか
一度埋めたら終わりではない。翌年の採用が始まる前にもう一度見直すと、前提が変わっている箇所が見つかる。
よくある質問
Q. 何人に送ればいいですか。
必要な内定承諾数から逆算して、返信率と面談率の見込みを置くと、おおよその本数が出ます。実績がないうちは仮の数字で構いません。置かないと、足りているのかどうかが分からないまま時間が過ぎます。
Q. いつから送り始めればいいですか。
学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。
Q. 文面は誰が書くべきですか。
最初は採用の判断をする人が書いたほうが早く型が固まります。何を伝えれば来てくれるかが分かってから、他の人や外部に渡すと、精度を落とさずに量を増やせます。
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この記事のまとめ
うまくいっている会社が特別なことをしているとは限らない。当たり前のことを、学生から見て分かる形で言語化できているかどうかの差であることが多い。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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