採用計画・採用目標｜よくある失敗と、手を打つ前の確認
求人を出せば応募が来た時代の設計のまま、媒体だけを増やしている会社は多い。工数は増えるのに結果が変わらないのは、やり方ではなく前提が古いためである。
目的が決まらないまま始める
採用計画・採用目標に手をつけること自体が目的になっているケースは多い。他社がやっているから、という理由で始めると、成果の判断基準がないまま工数だけが増える。
採用人数だけを決めて動き出すと、途中で何を判断すればいいか分からなくなる。人数の前に、どこに配属し何を任せるかを決めておきたい。
手を広げすぎる
同時に手をつけると、効果の判定ができなくなる。遠回りに見えても、一つずつ変えるほうが早く答えにたどり着く。
基準は一つでよい。その量を担当者の時間で回せるかどうかである。回らない計画は例外なく途中で止まる。
なお、ここで挙げた順番が唯一の正解ではない。すでに手をつけている部分があるなら、そこは飛ばして次に進んでいただきたい。
記録を残さない
一年かけて取り組んでも、記録がなければ翌年に引き継げない。担当者が代わった瞬間にゼロに戻るのは、このためである。
採用人数だけでなく配属先と任せる役割まで決まっているかどうかという点だけでも記録しておくと、翌年の判断材料になる。形式は表計算ソフト一枚で足りる。
確認しておきたいこと
始める前、あるいは見直すときに、次の点を確認したい。
- 採用人数だけでなく配属先と任せる役割まで決まっているかどうか
- 入社時期から逆算したスケジュールが引けているかどうか
- 各段階の目標人数を置いているかどうか
- 進捗を確認する時期と判断基準が決まっているかどうか
採用計画・採用目標を自社の言葉にする
採用人数だけを決めて動き出すと、途中で何を判断すればいいか分からなくなる。人数の前に、どこに配属し何を任せるかを決めておきたい。
自社の話に落とすときは、採用人数だけでなく配属先と任せる役割まで決まっている、入社時期から逆算したスケジュールが引けている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、各段階の目標人数を置いているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「うまくいかなかったのは手法が悪かったから」と結論づけると、次も同じところでつまずく。設計が間違っていたのか、設計は正しいが実行できていなかったのか、実行する人手がなかったのか。この3つは切り分けて考えたい。
「成果が出るまで続けるべき」という考え方も、無条件には正しくない。合わないものを続けるより、合わないと分かった段階で早く手を引くほうが、結果的に採用人数は増える。
「学生の質が下がった」という言い方も、原因の特定を止めてしまう。母集団の質は、対象の設定と伝える内容で決まる。集まる層が変わったなら、変えたのは自社の側である可能性が高い。
自社に当てはめて考える
実行に移す前に、いまの状態を書き出しておきたい。書き出してみると、思っていたより決まっていないことが見つかる。
- 採用人数だけでなく配属先と任せる役割まで決まっているかどうか
- 入社時期から逆算したスケジュールが引けているかどうか
- 各段階の目標人数を置いているかどうか
- 進捗を確認する時期と判断基準が決まっているかどうか
答えられなかった項目のうち、最も影響が大きそうなものを一つだけ選び、いつまでに誰がやるかを決める。ここまで決めて初めて、点検が実行につながる。
よくある質問
Q. 社内で優先度が上がりません。
採用の話を人数の話だけで説明すると、経営層には緊急性が伝わりません。採れなかった場合に何が起きるか（どの業務が回らなくなるか）を配属先と一緒に言語化すると、判断が速くなります。
Q. 成果が出ているかどうかの判断がつきません。
短期で成果を測るのは難しいので、まずは実行量を見ます。決めた量を実行できているかどうかは、その週のうちに判断できます。成果は年度をまたいで効いてくるものが多く、数週間で見切ると効いているものを途中でやめてしまいます。
Q. 社内に前例がなく、判断がつきません。
前例がないこと自体は障害になりません。決めるべきことを書き出して、仮でよいので置いてしまうほうが前に進みます。置いた前提が違っていたら、次の年に直せば足ります。
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この記事のまとめ
今年の採用で分かったことを、来年の担当者が読める形にして残す。これをやっている会社とやっていない会社の差は、3年も経てば埋めがたいものになる。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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