OfferBoxの運用|中小企業が人手をかけずに取り組む
同じ募集要項を数年使い続けている会社は少なくない。市場も学生の関心も動いているのに、伝える内容だけが止まっていれば、反応が落ちるのは当然である。
量ではなく継続で勝つ
物量で押す運用は人手のある会社の戦い方である。中小企業は対象を絞り、一通の質を上げるほうが合う。
登録して終わりでは結果が出ない。検索条件の設計、送信、返信対応までを毎週回す仕組みにできるかが分かれ目。
時間を先に固定する
空いた時間にやろうとすると、採用は必ず後回しになる。週のどこかに時間を固定して、そこだけは動かさない運用にしたほうが続く。
本数は時間に合わせる。順番を逆にして、やりたい量に時間を合わせようとすると必ず無理が出る。
ただし、これは一般的な傾向であって、自社の業種・地域・過去の採用実績によって最適解は変わる。数字を持っている会社は、必ず自社の実績を優先して判断してほしい。
中小企業が有利な部分
返信が来てから面談までのスピードは、規模が小さいほうが出しやすい。学生にとっては、この速さがそのまま志望度に効く。
検索条件を保存して使い回せる形にしているかどうかという点も、意思決定が速い会社のほうが動かしやすい。
外に出す判断
続けられる見込みが立たないなら、早めに外に出す判断をしたい。止まった運用は、やっていないのと同じ結果になる。
当社のOfferBox運用代行は完全成果報酬型で、入社の承諾に至るまで費用はかからない。試してから続けるかを決められる形にしている。
OfferBoxの運用を自社の言葉にする
登録して終わりでは結果が出ない。検索条件の設計、送信、返信対応までを毎週回す仕組みにできるかが分かれ目。
自社の話に落とすときは、検索条件を保存して使い回せる形にしている、週あたりの送信本数を決めている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、送信と振り返りを同じ曜日に固定しているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「条件の良い会社が勝つ」という前提も、スカウトの場面では当てはまりにくい。個別に声をかけられたという事実自体が、条件の比較とは別の軸で働く。
「送る相手を広げれば母数が増える」というのは数の上では正しいが、返信率と対応工数まで含めると割に合わないことが多い。
「新卒のスカウトは大手がやるもの」という思い込みもある。むしろ知名度で劣る会社ほど、こちらから名指しで声をかける手段の価値は大きい。
自社に当てはめて考える
最後に、自社の状態を点検する項目を挙げておく。全部を同時に埋める必要はなく、影響が大きそうなものを一つ選べば十分である。
- 検索条件を保存して使い回せる形にしているかどうか
- 週あたりの送信本数を決めているかどうか
- 送信と振り返りを同じ曜日に固定しているかどうか
- 文面の変更履歴を残しているかどうか
確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。
よくある質問
Q. 勤務地が地方であることは、いつ伝えるべきですか。
最初の文面で伝えます。伏せたまま面談まで進めても、そこで辞退されるだけです。先に出せば対象は絞られますが、残った学生の歩留まりは上がります。
Q. 送る相手をどこまで絞るべきですか。
面談に来てほしい人だけに絞るのが原則です。数を確保するために条件を広げると、返信は増えても面談につながらず、対応の時間だけが増えます。
Q. 面談に出る社員を確保できません。
毎週この曜日のこの時間は面談に使う、と先に決めて押さえておくのが確実です。返信が来てから調整しようとすると、必ず日程が後ろにずれます。
あわせて読みたい
- OfferBoxの費用|費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。
- ダイレクトリクルーティング|求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。
- スカウト運用のKPI|送信数だけを追うと文面の質が落ちる。
- 通年採用・秋採用|春に採り切れなかった枠を秋以降で埋める会社は増えている。
- 多様な人材の受け入れ|新卒だけで人員計画を組めない地域では、対象を広げる判断が現実的になる。
- 人口減少と採用|母集団が構造的に減る前提で、採用以外の手段も含めて人員計画を考える必要がある。
この記事のまとめ
ここまでの内容は、どれも一度決めれば終わりというものではない。毎年の採用のなかで結果を見ながら調整していく前提で、まずは仮でよいので決め切ることをすすめたい。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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