スカウトの年間スケジュール|中小企業が人手をかけずに取り組む
学生が知りたいのは会社の実績ではなく、自分がそこで何をするかである。この一点に答えていない情報は、どれだけ量があっても判断材料にならない。
量ではなく継続で勝つ
大量に送る運用は、人手のある会社にしかできない。中小企業は、対象を絞って個別化の質を上げるほうが噛み合う。
学生が動く時期と企業が動きたい時期はずれている。逆算して前倒しできるかどうかで結果が変わる。
時間を先に固定する
空いた時間にやろうとすると、採用は必ず後回しになる。週のどこかに時間を固定して、そこだけは動かさない運用にしたほうが続く。
本数は時間に合わせる。順番を逆にして、やりたい量に時間を合わせようとすると必ず無理が出る。
なお、制度やサービスの仕様は変わる。この記事の内容は考え方の部分を中心にしているが、具体的な手続きは必ず一次情報で確認してほしい。
中小企業が有利な部分
返信が来てから面談までのスピードは、規模が小さいほうが出しやすい。学生にとっては、この速さがそのまま志望度に効く。
学生が動く時期から逆算して計画を引いているかどうかという点も、意思決定が速い会社のほうが動かしやすい。
外に出す判断
続けられる見込みが立たないなら、早めに外に出す判断をしたい。止まった運用は、やっていないのと同じ結果になる。
当社はOfferBoxの運用代行を完全成果報酬型で提供している。入社の承諾に至るまで費用は発生しないため、まず試してみるという判断がしやすい。
スカウトの年間スケジュールを自社の言葉にする
学生が動く時期と企業が動きたい時期はずれている。逆算して前倒しできるかどうかで結果が変わる。
自社の話に落とすときは、学生が動く時期から逆算して計画を引いている、帰省の時期を接点の設計に織り込んでいる、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、大手と同じ時期に並ばない工夫をしているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「代行に任せれば丸ごと解決する」というのは誤解である。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるか。この判断が自社で決まっていないと、誰が手を動かしても成果は出ない。
「返信がないのは学生が見ていないから」と結論づけるのは早い。開封されているかどうかで原因はまったく違う。段階を分けて見ないと、直す場所を間違える。
「条件の良い会社が勝つ」という前提も、スカウトの場面では当てはまりにくい。個別に声をかけられたという事実自体が、条件の比較とは別の軸で働く。
自社に当てはめて考える
次の項目は、採用担当だけでは答えられないものを含んでいる。配属先の上長と一緒に確認するほうが早く埋まる。
- 学生が動く時期から逆算して計画を引いているかどうか
- 帰省の時期を接点の設計に織り込んでいるかどうか
- 大手と同じ時期に並ばない工夫をしているかどうか
- 秋以降の層を対象に含めるか決めているかどうか
答えが人によって違う項目があれば、それ自体が発見である。社内で認識が揃っていないまま選考を進めると、面接官ごとに評価がぶれる。
よくある質問
Q. 代行に任せると社内にノウハウが残らないのでは。
判断を自社に残していれば残ります。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるかを自社で決めて、手を動かす部分だけを任せる形なら、運用の勘所は社内に蓄積されます。
Q. いつから送り始めればいいですか。
学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。
Q. 他の媒体と併用してもいいですか。
併用すること自体は問題ありませんが、工数の合計を見積もっておきたいところです。増やすなら、何かをやめる判断をセットにしないと、どれも中途半端になります。
あわせて読みたい
- OfferBoxの費用|費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。
- 新卒ダイレクトリクルーティング媒体の選び方|媒体ごとに学生の層と使い方が違う。
- スカウト運用のKPI|送信数だけを追うと文面の質が落ちる。
- 応募数の確保|応募ゼロの原因は、露出・条件・訴求のどれかに必ずある。
- 大学・学校との関係づくり|キャリアセンターとの関係は一年では作れない。
- 大学連携・産学連携|研究室や学部との関係は、採用活動としてではなく事業の一部として作るほうが続く。
この記事のまとめ
一年で結果が出なくても、積み上げたものが消えるわけではない。学校との関係も、社内の言語化も、翌年の起点として残る。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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