山口県の企業が送るスカウト文面|返信が来る書き方と落とし穴
応募が来ないという相談の大半は、露出の量ではなく対象の設定に原因がある。誰に向けた募集なのかが決まっていないと、どれだけ露出を増やしても素通りされる。
読まれるかどうかは冒頭3行で決まる
学生は一日に複数の企業からオファーを受け取る。そのなかで読まれるのは、冒頭で「これは自分に向けて書かれた文章だ」と分かるものだけである。会社紹介から始まる文面は、その時点で読み飛ばされる。
プロフィールのどこを見て送ったのかを、具体的な語句を引用する形で書く。ゼミの研究テーマ、学生時代に取り組んだこと、志望する職種。一つでも本人の言葉を拾えば、定型文ではないと伝わる。
山口県の会社であることをどう書くか
山口県の企業がスカウトを送る場合、地域の情報は「制約」ではなく「条件の一部」として書きたい。隠すと後で辞退の理由になり、先に出せば対象が絞られるぶん返信の質が上がる。
山口出身の学生に送るなら、そのことに触れてよい。触れないほうが失礼にならないと考える人もいるが、実際には「調べたうえで送っている」という印象のほうが強く残る。
同じ打ち手でも、業種と地域が変われば効き方が変わる。うまくいかなかったときに手法のせいにする前に、前提が自社と合っていたかを見直したい。
書いてはいけないこと
「あなたのような優秀な方に」「ぜひ一度お話を」といった、誰にでも当てはまる言い回しは逆効果になる。個別に選んで送っているという前提そのものを疑わせてしまう。
長さも問題になる。画面をスクロールしないと終わらない文面は、それだけで読まれない。要点を3ブロックに収めて、詳細は会社の採用ページに送る構成が扱いやすい。
次の行動を一つに絞る
依頼は一つだけにする。複数並べた瞬間、学生はどれから手をつけるかを考える段階で読むのをやめる。
日程調整の手間は返信率を確実に下げる。候補日を3つ提示するか、予約用のURLを添えるかして、往復の回数を減らしておきたい。
文面を直す順番
反応が鈍いときに全部を書き換えると、何が効いたのか分からなくなる。次の順番で一か所ずつ直したい。
- 件名(開封されない場合)
- 冒頭3行の個別化(開封されるが読み進められない場合)
- 仕事内容の具体性(読まれるが返信がない場合)
- 次の行動の軽さ(返信はあるが面談に至らない場合)
山口県の採用を考えるときの基礎データ
山口県の主な産業は化学、石油、セメント、水産である。企業の集積は山口市と下関に偏りやすく、周南・宇部に拠点を置く会社ほど、通勤と住まいの条件を先に示さないと比較の土俵に乗りにくい。
県内の主な高等教育機関としては山口大学、山口県立大学が挙げられる。学校経由の接点はここが起点になるが、それだけでは県外に進学した山口出身の学生には届かない。両者は別の対象として設計したい。
中国という括りで見ると、山口の企業が比較される相手は三つに分かれる。中国の同業、山口市に拠点を持つ企業、そして学生が進学先で接している都市部の企業である。どれと比べられているかで、出すべき条件が変わる。
よくある誤解
「学生は都会に出たがる」と決めつけるのも危うい。山口県での勤務を希望している学生は実際に存在するが、その層は地元の説明会にも求人媒体にも接していないことが多い。見つけられないことと、いないことは別である。
「地元の学生は地元志向だから条件は多少劣ってもよい」という理解も危うい。地元で働きたいという前提の上で、条件は他社と比較されている。志向と妥協はまったく別のものである。
「面接は人柄を見る場」という言い方も、そのままでは評価がぶれる。人柄という言葉が指すものは面接官ごとに違うので、実在する社員から逆算して行動で書いておく必要がある。
自社に当てはめて考える
ここからは自社の話になる。社内で答えが揃わない項目があれば、そこが手をつける場所だと考えてよい。
- 山口県のどの生活圏の学生を対象にするかが決まっているかどうか
- 募集要項に勤務地が市区町村まで書かれているかどうか
- 接点の経路ごとに昨年の実績人数を出せるかどうか
- 応募から一次面接までの日数が決まっているかどうか
答えが人によって違う項目があれば、それ自体が発見である。社内で認識が揃っていないまま選考を進めると、面接官ごとに評価がぶれる。
よくある質問
Q. 何月から動き出せばいいですか。
入社時期から逆算して、内定を出したい時期、選考を始める時期、接点を作り始める時期を置いていくのが基本です。大手と同じ時期に並ぶと比較で不利になるため、前倒しするか、逆に夏以降に動く層を狙うか、意図を持って時期をずらしたいところです。
Q. 地元の学生に絞ったほうがいいですか。
絞るかどうかではなく、両方を別の対象として扱うのが現実的です。山口県在住の学生には学校経由や地域のイベントが効き、県外に出た出身者にはこちらから個別に声をかける手段が要ります。同じ手法で両方を追うと、どちらも取りこぼします。
Q. 求人媒体への掲載はやめるべきですか。
やめる必要はありませんが、位置づけは変えたいところです。媒体は「知っている人が来る場所」であり、知らない人と出会う場所ではありません。認知を作る手段を別に持ったうえで、受け皿として使うのが噛み合います。
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この記事のまとめ
全部を一度にやる必要はない。この記事のなかで、自社がまだ手をつけていないものを一つだけ選んで、次の採用シーズンの頭に置いてみてほしい。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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