小売・専門店の新卒が定着する会社にする｜採用時点で決まっていること
応募が来ないという相談の大半は、露出の量ではなく対象の設定に原因がある。誰に向けた募集なのかが決まっていないと、どれだけ露出を増やしても素通りされる。
離職の原因は入社前にある
早期離職が出ると受け入れ側の指導に原因を求めがちだが、実際には採用時に伝えた情報と実際の仕事が違っていたケースが多い。
店舗配属の範囲と、本部に上がるまでの道筋を示せるかで応募の質が変わる。休日と勤務時間の実態を先に出したほうが、結果的に辞退は減る。
伝えにくいことを伝える
繁忙期の忙しさ、最初の1年で任される範囲の狭さ、配属先の決まり方。伝えると印象が悪くなりそうな情報ほど先に出したい。
事実だけを並べ、それに会社がどう向き合っているかを添える。現場の社員に話してもらうのが最も効く。
なお、他社がやっているという理由だけで手法を増やすのは避けたい。工数が分散し、どれも中途半端になるほうが採用にとっては痛手になる。
配属後の最初の3か月
離職が起きやすいのは最初の3か月である。この期間に何をするかを決めている会社は、そうでない会社より定着率が高い。
小売・専門店の現場では、直属の上司が忙しくて新人と話す時間が取れないことがある。週に一度、別の誰かが話を聞く時間を作るだけでも違う。
辞めた理由を残す
離職者が出たときに理由を聞いて記録している会社は少ない。聞かなければ、翌年も同じ理由で人を失う。
本人の言葉だけでなく、採用時にどう説明していたかも併せて残す。説明と実態のずれが見えると、採用の直し方が具体になる。
小売・専門店で募集する職種を分けて考える
小売・専門店が新卒で募集する職種は、店舗運営、スーパーバイザー、バイヤー、本部スタッフなどに分かれる。同じ会社の募集でも、職種が違えば競合も、学生が比較する軸も変わる。
たとえば店舗運営と本部スタッフでは、学生が見ている条件も、入社後に求められる資質も異なる。ひとつの募集要項にまとめると、どちらの層にも届かない文章になりやすい。
店舗配属の範囲と、本部に上がるまでの道筋を示せるかで応募の質が変わる。休日と勤務時間の実態を先に出したほうが、結果的に辞退は減る。
よくある誤解
「条件を良くすれば採れる」という考え方も、思ったほど当たらない。初任給は応募するかどうかの入口では強く効くが、入社を決める段階では決め手にならないことが多い。入口で足切りされない水準を確保したうえで、決め手は別に用意する設計になる。
「大手と同じ選考フローにしておけば安心」という考え方も見直したい。選考が長いこと自体が辞退の理由になる。回数を減らすのではなく、各段階で何を判断するかを決めることで、自然と適正な長さになる。
「内定を出せば終わり」という感覚も危うい。内定から入社までの数か月は学生がいちばん不安になる時期で、放置すれば他社に流れる。
自社に当てはめて考える
ここからは自社の話になる。社内で答えが揃わない項目があれば、そこが手をつける場所だと考えてよい。
- 小売・専門店で募集する職種ごとに、募集要項が分かれているかどうか
- 入社1年目と3年目に任せる範囲が書かれているかどうか
- 勤務地と通勤手段が具体的に書かれているかどうか
- 選考の流れと所要日数を学生に先に伝えているかどうか
一度埋めたら終わりではない。翌年の採用が始まる前にもう一度見直すと、前提が変わっている箇所が見つかる。
よくある質問
Q. インターンをやるべきでしょうか。
目的が決まっているならやる価値があります。認知を広げるためなのか、こちらが見極めるためなのかで、内容も期間も変わります。決めないまま始めると職場見学の域を出ず、工数だけがかかります。
Q. 求人票に残業時間まで書く必要がありますか。
書いたほうが結果的に得になります。伏せておくと入社後に跳ね返り、早期離職という形で採用コストに戻ってきます。実態を書いたうえで、会社としてどう向き合っているかを添えるのが扱いやすい形です。
Q. 配属先を約束してもよいのでしょうか。
約束できるなら、それは強い訴求になります。約束できないなら「どう決まるか」を説明するだけでも不安はかなり減ります。曖昧にしたまま進めると、終盤で辞退の理由になります。
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この記事のまとめ
打ち手を変えたら、変える前の状態を記録しておく。比較できる相手がいなければ、良くなったのか悪くなったのかも判断できない。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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