不動産・住宅で新卒の母集団を作る|応募が集まらないときの切り分け
採用がうまくいかない会社の多くは、母集団が足りないのではなく、届けたい相手に情報が届いていない。掲載して待つ設計のままでは、この距離は縮まらない。
原因は3つのどれかにある
応募が来ないとき、原因は露出・条件・訴求のどれかにある。順に切り分けないまま媒体だけ増やしても、同じ結果を繰り返す。
露出の問題なら、そもそも学生の目に触れていない。条件の問題なら、見られているが足切りされている。訴求の問題なら、条件は合っているが選ばれていない。不動産・住宅の場合、三つ目であることが多い。
不動産・住宅のイメージが足切りを生む
営業のイメージだけで敬遠されやすい。設計・施工・管理まで含めた事業の全体像と、評価制度の中身を出せるかで応募数が変わる。
イメージを変えようとするより、イメージの外側にある仕事を先に見せたほうが早い。企画、開発、データ管理といった業務が実際にあるなら、それを前に出す。
ここで挙げたやり方が合わない会社もある。人員体制と採用人数によって現実的な打ち手は変わるので、そのまま当てはめずに翻訳して読んでいただきたい。
こちらから探しに行く経路を持つ
待って集める手法では、業種のイメージで足切りする層には届かない。個別に声をかけられる経路があれば、その層にも仕事の中身から説明できる。
スカウト型のサービスでは、学生のプロフィールを見てから送る相手を決める。業種で敬遠する学生を最初から外して、相性の良い層にだけ時間を使える。
経路ごとに数える
経路を6つに分けて、昨年それぞれ何人だったかを並べる。合計では見えなかった偏りが、この作業だけで分かる。
数えてみると、ほとんどが一つの経路から来ていたという結果になりやすい。依存している経路が細った年に、そのまま採用人数が落ちる。
不動産・住宅で募集する職種を分けて考える
不動産・住宅が新卒で募集する職種は、営業、設計、施工管理、管理などに分かれる。同じ会社の募集でも、職種が違えば競合も、学生が比較する軸も変わる。
たとえば営業と管理では、学生が見ている条件も、入社後に求められる資質も異なる。ひとつの募集要項にまとめると、どちらの層にも届かない文章になりやすい。
営業のイメージだけで敬遠されやすい。設計・施工・管理まで含めた事業の全体像と、評価制度の中身を出せるかで応募数が変わる。
よくある誤解
「不動産・住宅の仕事は入ってみないと分からない」という説明は、聞く側からすると判断を放棄されたように映る。一日の流れと、最初の1年で任せる範囲だけでも書いておきたい。
「同業に勝てないから他業種から採る」という発想は方向としては正しいが、そのままでは伝わらない。他業種の学生には、不動産・住宅の仕事が何に似ているかを説明する言葉が要る。
「内定を出せば終わり」という感覚も危うい。内定から入社までの数か月は学生がいちばん不安になる時期で、放置すれば他社に流れる。
自社に当てはめて考える
ここまでの内容を自社に当てはめるとき、確認しておきたいのは次の点である。答えられない項目が、そのまま次に手をつける場所になる。
- 不動産・住宅で募集する職種ごとに、募集要項が分かれているかどうか
- 入社1年目と3年目に任せる範囲が書かれているかどうか
- 勤務地と通勤手段が具体的に書かれているかどうか
- 選考の流れと所要日数を学生に先に伝えているかどうか
埋まっていない項目が多いときほど、全部を一度に片づけたくなる。しかし同時に動かすと、どれが効いたのか分からなくなる。一つずつ変えたい。
よくある質問
Q. 職種ごとに募集要項を分ける必要はありますか。
分けたほうが応募は増えます。営業・設計・施工管理では、学生が比較する相手も判断の軸も違います。ひとつにまとめると、どの職種の学生にも刺さらない文章になります。
Q. 技術職と事務職で、採用の進め方は変えるべきですか。
変えたほうがよいです。営業と設計では、学生が比較する相手も、判断の軸も違います。募集要項・接点の作り方・面接で見る項目を、職種ごとに分けて設計したいところです。
Q. 社員の写真や声は必要でしょうか。
写真そのものより、何をしている人かが分かることが重要です。入社1〜3年目の社員が、どんな一日を過ごしているかを職種ごとに1件ずつ用意できると、それだけで比較の材料になります。
あわせて読みたい
- 観光・宿泊|繁閑差と勤務形態を正直に書いたほうが、入社後のミスマッチは確実に減る。
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この記事のまとめ
うまくいっている会社が特別なことをしているとは限らない。当たり前のことを、学生から見て分かる形で言語化できているかどうかの差であることが多い。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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