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印刷・紙・包装の企業がOfferBoxを使うなら|運用の勘所

応募が来ないという相談の大半は、露出の量ではなく対象の設定に原因がある。誰に向けた募集なのかが決まっていないと、どれだけ露出を増やしても素通りされる。

待つ採用では業種の壁を越えられない

求人を出して待つ採用では、印刷・紙・包装に関心のある学生としか出会えない。業種名で足切りする層に仕事の中身を伝えるには、こちらから声をかけるしかない。

学生の側が先に情報を出し、企業がそれを読んで声をかける。この順番なので、印刷・紙・包装という業種名で判断される前に仕事の中身を伝えられる。

ターゲットの絞り方

営業・制作・生産管理のように職種が複数あるなら、職種ごとに検索条件と文面を分けたい。同じ文面を使い回すと、どの職種の学生にも響かない。

紙の印刷だけの会社と見られると、市場が縮小している業界と受け取られる。デジタル領域や企画提案まで含めた事業の広がりを示す必要がある。

同じ打ち手でも、業種と地域が変われば効き方が変わる。うまくいかなかったときに手法のせいにする前に、前提が自社と合っていたかを見直したい。

登録しただけでは何も起きない

止まる場所はたいてい送信である。読む、選ぶ、書く。この3工程がそれぞれ時間を食うので、片手間では回らない。

本数は時間から逆算する。半年続いた少量のほうが、3週間で止まった大量より確実に結果につながる。

自社でやるか、任せるか

印刷・紙・包装の中小企業では、採用担当が他の業務を兼ねていることが多い。使える時間を数えたうえで、自社で回すか任せるかを決めたい。

当社はOfferBoxの運用代行を完全成果報酬型で提供している。ターゲット設計から文面作成、送信、日程調整までを代行し、費用が発生するのは入社の承諾に至ったときだけである。印刷・紙・包装のように採用人数が読みにくい会社でも、固定費を増やさずに手法を一つ増やせる。

印刷・紙・包装で募集する職種を分けて考える

印刷・紙・包装が新卒で募集する職種は、営業、制作、生産管理、企画などに分かれる。同じ会社の募集でも、職種が違えば競合も、学生が比較する軸も変わる。

たとえば営業と企画では、学生が見ている条件も、入社後に求められる資質も異なる。ひとつの募集要項にまとめると、どちらの層にも届かない文章になりやすい。

紙の印刷だけの会社と見られると、市場が縮小している業界と受け取られる。デジタル領域や企画提案まで含めた事業の広がりを示す必要がある。

よくある誤解

「印刷・紙・包装は学生に人気がないから仕方ない」という前提を置くと、そこから先の打ち手が出てこない。業種のイメージで足切りされているなら、業種名より先に仕事の中身を見せる順番に変えるだけで、読まれ方は変わる。

「採用サイトにお金をかければ応募が来る」という期待も外れやすい。見た目より、仕事内容・条件・選考の流れ・社員の実例が揃っているかどうかで判断されている。

「求人票は法務的に問題がなければよい」という扱いをしている会社は多い。読んで応募するかどうかを決める文書なので、条件の羅列で終わらせると比較の土俵に乗らない。

自社に当てはめて考える

実行に移す前に、いまの状態を書き出しておきたい。書き出してみると、思っていたより決まっていないことが見つかる。

  • 印刷・紙・包装で募集する職種ごとに、募集要項が分かれているかどうか
  • 入社1年目と3年目に任せる範囲が書かれているかどうか
  • 勤務地と通勤手段が具体的に書かれているかどうか
  • 選考の流れと所要日数を学生に先に伝えているかどうか

埋まっていない項目が多いときほど、全部を一度に片づけたくなる。しかし同時に動かすと、どれが効いたのか分からなくなる。一つずつ変えたい。

よくある質問

Q. 職種ごとに募集要項を分ける必要はありますか。

分けたほうが応募は増えます。営業・制作・生産管理では、学生が比較する相手も判断の軸も違います。ひとつにまとめると、どの職種の学生にも刺さらない文章になります。

Q. 現場が採用に協力してくれません。

人事だけで決めた計画は、現場の協力を得にくくなります。配属先の上長を計画づくりの段階から巻き込み、どんな人を何人受け入れるかを一緒に決めるほうが、面接への協力も得やすくなります。

Q. 技術職と事務職で、採用の進め方は変えるべきですか。

変えたほうがよいです。営業と制作では、学生が比較する相手も、判断の軸も違います。募集要項・接点の作り方・面接で見る項目を、職種ごとに分けて設計したいところです。

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この記事のまとめ

全部を一度にやる必要はない。この記事のなかで、自社がまだ手をつけていないものを一つだけ選んで、次の採用シーズンの頭に置いてみてほしい。

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この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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