OfferBoxの費用|よくある質問
採用がうまくいかない会社の多くは、母集団が足りないのではなく、届けたい相手に情報が届いていない。掲載して待つ設計のままでは、この距離は縮まらない。
どのくらいの期間で成果が出るか
数週間で判断すると、効き始めていた施策を自分で止めることになる。短期で追うのは実行量のほうである。
費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。何に対して払うのかを整理しておきたい。
何人に送ればいいか
必要な内定承諾数から逆算して、返信率と面談率の見込みを置くと、おおよその本数が出る。実績がないなら仮の数字でよい。
置かないと、足りているのか足りていないのかが分からないまま時間が過ぎる。
なお、ここで挙げた順番が唯一の正解ではない。すでに手をつけている部分があるなら、そこは飛ばして次に進んでいただきたい。
人手がなくてもできるか
確保できる時間に合わせて規模を決めれば、できることはある。問題は時間の多寡ではなく、時間を固定できるかどうかである。
採用1人あたりの費用に直して比較しているかどうかという点だけでも押さえておくと、限られた時間でも成果につながりやすい。
外部に任せられるか
判断は自社に残し、手を動かす部分は任せられる。どこまで任せるかを先に決めておくと、期待とのずれが起きにくい。
当社のOfferBox運用代行は完全成果報酬型で、入社の承諾に至るまで費用は発生しない。
OfferBoxの費用を自社の言葉にする
費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。何に対して払うのかを整理しておきたい。
自社の話に落とすときは、費用が固定費なのか成果報酬なのかを把握している、採用1人あたりの費用に直して比較している、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、担当者の工数を費用として見積もっているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「スカウトは数を送れば当たる」という前提で始めると、たいてい途中で止まる。送信数を目標にすると個別化の手間が削られ、返信率が落ちるという逆の結果になりやすい。
「文面が良ければ返信は来る」というのも一面的である。開封されていないなら件名の問題で、本文をどれだけ磨いても届かない。どの段階で落ちているかを分けて見たい。
「返信がないのは学生が見ていないから」と結論づけるのは早い。開封されているかどうかで原因はまったく違う。段階を分けて見ないと、直す場所を間違える。
自社に当てはめて考える
実行に移す前に、いまの状態を書き出しておきたい。書き出してみると、思っていたより決まっていないことが見つかる。
- 費用が固定費なのか成果報酬なのかを把握しているかどうか
- 採用1人あたりの費用に直して比較しているかどうか
- 担当者の工数を費用として見積もっているかどうか
- 採れなかった年の負担を想定できているかどうか
一度埋めたら終わりではない。翌年の採用が始まる前にもう一度見直すと、前提が変わっている箇所が見つかる。
よくある質問
Q. 返信が来ません。どこを直すべきですか。
開封されていないのか、開封されて返信がないのかで直す場所が違います。前者なら件名、後者なら冒頭3行の個別化を疑います。一度に複数を変えると何が効いたか分からなくなるので、変えるのは一か所ずつにします。
Q. 送る相手をどこまで絞るべきですか。
面談に来てほしい人だけに絞るのが原則です。数を確保するために条件を広げると、返信は増えても面談につながらず、対応の時間だけが増えます。
Q. 他の媒体と併用してもいいですか。
併用すること自体は問題ありませんが、工数の合計を見積もっておきたいところです。増やすなら、何かをやめる判断をセットにしないと、どれも中途半端になります。
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この記事のまとめ
やることを一つ決めたら、いつまでに誰がやるかまで書き出しておきたい。担当と期限のない改善案は、翌年の反省会でもう一度同じ言葉で出てくる。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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