OfferBoxの費用｜着手前のチェックリスト
同じ募集要項を数年使い続けている会社は少なくない。市場も学生の関心も動いているのに、伝える内容だけが止まっていれば、反応が落ちるのは当然である。
点検してから動く
動き出す前の点検は遠回りに見えて近道である。途中で不足が見つかると、そこで運用ごと止まる。
費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。何に対して払うのかを整理しておきたい。
基本の確認項目
以下に即答できるかを確かめたい。詰まった項目が、優先して埋めるべき箇所である。
なお、他社がやっているという理由だけで手法を増やすのは避けたい。工数が分散し、どれも中途半端になるほうが採用にとっては痛手になる。
- 費用が固定費なのか成果報酬なのかを把握しているかどうか
- 採用1人あたりの費用に直して比較しているかどうか
- 担当者の工数を費用として見積もっているかどうか
- 採れなかった年の負担を想定できているかどうか
体制の確認
中身が整っていても、動かす体制がなければ進まない。担当・時間・判断者の3点を確かめておきたい。
- 週あたりの作業時間を、曜日まで決めているか
- 返信が来たときの一次対応を誰が何時間以内にやるか決まっているか
- 面談に出られる社員と、対応できる曜日・時間帯が決まっているか
- 内定を出す判断を誰がするかが決まっているか
点検のあとにやること
詰まった項目から、効きそうなものを一つだけ選びたい。まとめて片づけにかかると、結局どれも仕上がらない。
選んだら、いつまでに誰がやるかを決める。ここまで決めて初めて、点検が実行につながる。
OfferBoxの費用を自社の言葉にする
費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。何に対して払うのかを整理しておきたい。
自社の話に落とすときは、費用が固定費なのか成果報酬なのかを把握している、採用1人あたりの費用に直して比較している、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、担当者の工数を費用として見積もっているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「条件の良い会社が勝つ」という前提も、スカウトの場面では当てはまりにくい。個別に声をかけられたという事実自体が、条件の比較とは別の軸で働く。
「送る相手を広げれば母数が増える」というのは数の上では正しいが、返信率と対応工数まで含めると割に合わないことが多い。
「新卒のスカウトは大手がやるもの」という思い込みもある。むしろ知名度で劣る会社ほど、こちらから名指しで声をかける手段の価値は大きい。
自社に当てはめて考える
読んだ内容を実際に動かすには、自社の現状を確認しておく必要がある。次の項目に答えられるかどうかを見てほしい。
- 費用が固定費なのか成果報酬なのかを把握しているかどうか
- 採用1人あたりの費用に直して比較しているかどうか
- 担当者の工数を費用として見積もっているかどうか
- 採れなかった年の負担を想定できているかどうか
確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。
よくある質問
Q. 勤務地が地方であることは、いつ伝えるべきですか。
最初の文面で伝えます。伏せたまま面談まで進めても、そこで辞退されるだけです。先に出せば対象は絞られますが、残った学生の歩留まりは上がります。
Q. 代行に任せると社内にノウハウが残らないのでは。
判断を自社に残していれば残ります。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるかを自社で決めて、手を動かす部分だけを任せる形なら、運用の勘所は社内に蓄積されます。
Q. 文面は誰が書くべきですか。
最初は採用の判断をする人が書いたほうが早く型が固まります。何を伝えれば来てくれるかが分かってから、他の人や外部に渡すと、精度を落とさずに量を増やせます。
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この記事のまとめ
ここまでの内容は、どれも一度決めれば終わりというものではない。毎年の採用のなかで結果を見ながら調整していく前提で、まずは仮でよいので決め切ることをすすめたい。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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