OfferBoxの運用｜地方企業にとっての考え方
採用の相談を受けると、多くの会社が手法の話から始める。ところが実際に効くのは、誰に向けて何を伝えるかを決め直すという、手法より前の段階であることが多い。
距離の制約が外れる
距離の制約は常にある。もっともスカウト型なら、最初の接触に関しては移動が発生しない。
登録して終わりでは結果が出ない。検索条件の設計、送信、返信対応までを毎週回す仕組みにできるかが分かれ目。
県外に出た出身者に届く
進学で県外に出た学生のうち、一定数は地元に戻ることを選択肢として持っている。ただし地元の説明会にも求人媒体にも接していない。
プロフィールから出身地や希望勤務地を見て探せる形なら、この層に直接届く。地方企業にとっては最も投資対効果の高い部分になる。
なお、他社がやっているという理由だけで手法を増やすのは避けたい。工数が分散し、どれも中途半端になるほうが採用にとっては痛手になる。
勤務地の書き方が結果を変える
県名だけでは通勤も暮らしも想像できない。市区町村、通う手段、住まいの支援。この3点をまとめて示したい。
送信と振り返りを同じ曜日に固定しているかどうかという点も、地方企業では先に伝えておくほうが後の辞退を防げる。
地方企業が確認すること
取り組む前に、次の点を確認しておきたい。
- 検索条件を保存して使い回せる形にしているかどうか
- 週あたりの送信本数を決めているかどうか
- 送信と振り返りを同じ曜日に固定しているかどうか
- 文面の変更履歴を残しているかどうか
OfferBoxの運用を自社の言葉にする
登録して終わりでは結果が出ない。検索条件の設計、送信、返信対応までを毎週回す仕組みにできるかが分かれ目。
自社の話に落とすときは、検索条件を保存して使い回せる形にしている、週あたりの送信本数を決めている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、送信と振り返りを同じ曜日に固定しているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「スカウトは数を送れば当たる」という前提で始めると、たいてい途中で止まる。送信数を目標にすると個別化の手間が削られ、返信率が落ちるという逆の結果になりやすい。
「文面が良ければ返信は来る」というのも一面的である。開封されていないなら件名の問題で、本文をどれだけ磨いても届かない。どの段階で落ちているかを分けて見たい。
「一度やってみて成果が出なかったからもうやらない」という判断は早いことが多い。止まった理由が工数なのか、対象設定なのか、文面なのかを切り分けないと、次に何を変えればよいか分からない。
自社に当てはめて考える
ここからは自社の話になる。社内で答えが揃わない項目があれば、そこが手をつける場所だと考えてよい。
- 検索条件を保存して使い回せる形にしているかどうか
- 週あたりの送信本数を決めているかどうか
- 送信と振り返りを同じ曜日に固定しているかどうか
- 文面の変更履歴を残しているかどうか
埋まっていない項目が多いときほど、全部を一度に片づけたくなる。しかし同時に動かすと、どれが効いたのか分からなくなる。一つずつ変えたい。
よくある質問
Q. 何人に送ればいいですか。
必要な内定承諾数から逆算して、返信率と面談率の見込みを置くと、おおよその本数が出ます。実績がないうちは仮の数字で構いません。置かないと、足りているのかどうかが分からないまま時間が過ぎます。
Q. テンプレートを使うと機械的に見えませんか。
テンプレートは手を抜くためではなく、毎回の判断を減らして個別化に時間を使うために作ります。骨格を固定して、冒頭の「なぜあなたなのか」の部分だけ毎回書く、という使い方であれば機械的にはなりません。
Q. 文面は誰が書くべきですか。
最初は採用の判断をする人が書いたほうが早く型が固まります。何を伝えれば来てくれるかが分かってから、他の人や外部に渡すと、精度を落とさずに量を増やせます。
あわせて読みたい
- スカウトのターゲット設計｜検索条件を広げると送信数は稼げるが返信率が落ちる。
- ダイレクトリクルーティング｜求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。
- スカウトテンプレートの運用｜テンプレートは手を抜くためではなく、毎回の判断を減らして個別化に時間を使うために作る。
- 面接官・面接設計｜面接は評価の場であると同時に、口説く場でもある。
- 若者の県外流出｜流出は進学の時点で起きている。
- 地方創生・自治体の採用支援｜自治体の支援制度は年度ごとに変わる。
この記事のまとめ
一年で結果が出なくても、積み上げたものが消えるわけではない。学校との関係も、社内の言語化も、翌年の起点として残る。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
株式会社エージェントベスト／有料職業紹介事業 許可番号 13-ユ-316964