OfferBoxの運用|代行に任せる範囲と、自社に残すこと
応募が来ないという相談の大半は、露出の量ではなく対象の設定に原因がある。誰に向けた募集なのかが決まっていないと、どれだけ露出を増やしても素通りされる。
丸投げでは成果は出ない
代行は、判断まで含めて任せる仕組みではない。誰を採るかという判断は自社に残し、手を動かす部分を任せるという切り分けが基本になる。
登録して終わりでは結果が出ない。検索条件の設計、送信、返信対応までを毎週回す仕組みにできるかが分かれ目。
任せられる部分
検索条件の設計、プロフィールの確認、文面の作成、送信、日程調整。ここまでは外に出せる。実際、止まる原因になるのもこの部分である。
任せることで空いた時間を、面談と見極めに使えるようになる。これが代行を使う本来の効果になる。
ここでの話は、あくまで判断の材料である。最終的にどうするかは、自社が確保できる人手と予算のなかで決めることになる。
自社に残ること
人物像、条件、面談に出る社員、内定の判断。この4つは社内の仕事である。曖昧なまま渡すと、出てくる成果が想定とずれる。
検索条件を保存して使い回せる形にしているかどうかという点も、自社で決めておく必要がある。ここが決まっていないと、誰がやっても成果は出ない。
成果報酬という形
固定費として先に払う形は、採れなかった年の負担が重い。採用人数が年に数名の会社では、この振れ幅が経営判断を難しくする。
当社のOfferBox運用代行は完全成果報酬型である。入社の承諾に至ったときにのみ費用が発生するので、着手時点での持ち出しは無い。
OfferBoxの運用を自社の言葉にする
登録して終わりでは結果が出ない。検索条件の設計、送信、返信対応までを毎週回す仕組みにできるかが分かれ目。
自社の話に落とすときは、検索条件を保存して使い回せる形にしている、週あたりの送信本数を決めている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、送信と振り返りを同じ曜日に固定しているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「一度やってみて成果が出なかったからもうやらない」という判断は早いことが多い。止まった理由が工数なのか、対象設定なのか、文面なのかを切り分けないと、次に何を変えればよいか分からない。
「返信がないのは学生が見ていないから」と結論づけるのは早い。開封されているかどうかで原因はまったく違う。段階を分けて見ないと、直す場所を間違える。
「テンプレートを作れば効率が上がる」というのは半分正しい。骨格を固定して個別化に時間を使うなら効率は上がるが、全文を使い回すと返信が消える。
自社に当てはめて考える
最後に、自社の状態を点検する項目を挙げておく。全部を同時に埋める必要はなく、影響が大きそうなものを一つ選べば十分である。
- 検索条件を保存して使い回せる形にしているかどうか
- 週あたりの送信本数を決めているかどうか
- 送信と振り返りを同じ曜日に固定しているかどうか
- 文面の変更履歴を残しているかどうか
一度埋めたら終わりではない。翌年の採用が始まる前にもう一度見直すと、前提が変わっている箇所が見つかる。
よくある質問
Q. 運用が続きません。
止まる原因はほぼ例外なく工数です。文面の質でもサービスの良し悪しでもありません。週に確保できる時間を先に決めて、その時間で回る本数に運用を合わせるほうが続きます。
Q. いつから送り始めればいいですか。
学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。
Q. 返信が来た後の対応で気をつけることはありますか。
速さです。返信から日程確定までの往復が多いほど、そのまま消えていきます。候補日を先に3つ提示するか、予約用のURLを添えて、やりとりの回数を減らしておきたいところです。
あわせて読みたい
- OfferBoxの費用|費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。
- 開封率・返信率の改善|開封されない原因と、開封されたのに返信がない原因はまったく別。
- ダイレクトリクルーティング|求人を出して待つのではなく、こちらから個別に声をかける採用手法。
- 採用計画・採用目標|採用人数だけを決めて動き出すと、途中で何を判断すればいいか分からなくなる。
- 採用ブランディング|ブランディングは広告を打つことではない。
- テレワーク・二拠点勤務|地方企業がリモートを部分的にでも認められると、対象にできる学生の範囲が一気に広がる。
この記事のまとめ
採用の巧拙は、特別な施策ではなく前提の置き方で決まる。前提を書き出して社内で見せ合うだけでも、噛み合っていない部分が見えてくる。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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