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OfferBox運用代行|数字の見方と改善の順番

同じ募集要項を数年使い続けている会社は少なくない。市場も学生の関心も動いているのに、伝える内容だけが止まっていれば、反応が落ちるのは当然である。

送信数だけを追わない

送信数を目標にすると、個別化の手間が削られて文面の質が落ちる。数を追うほど返信が減るという、逆の結果になりやすい。

運用代行は工数を外に出すことが目的ではなく、毎週まわし続ける状態を作ることが目的。何を任せて何を残すかの線引きが要る。

段階に分けて見る

開封・返信・面談・選考進出を分けて見ると、どこが詰まっているかが分かる。開封されないなら件名、開封されて返信がないなら本文、返信があって面談に至らないなら日程調整の手間を疑う。

全体の数字だけを見ていると、原因が特定できないまま文面を全部書き換えることになる。何が効いたのかも分からなくなる。

なお、他社がやっているという理由だけで手法を増やすのは避けたい。工数が分散し、どれも中途半端になるほうが採用にとっては痛手になる。

記録する項目

項目は絞るほど続く。増やした分だけ記入が止まるので、判断に直接使うものだけにしたい。

  • 任せる範囲と自社に残す判断の線引きができているかどうか
  • 求める人物像と勤務条件が文章になっているかどうか
  • 面談に出られる社員と曜日が決まっているかどうか
  • 成果の定義(何をもって成功とするか)が合意できているかどうか

直す順番

一度に複数を変えると、何が効いたか分からなくなる。件名、冒頭の個別化、仕事内容の具体性、次の行動の軽さ、の順に一つずつ直したい。

任せる範囲と自社に残す判断の線引きができているかどうかという点も、数字と合わせて見ておくと判断がしやすくなる。

OfferBox運用代行を自社の言葉にする

運用代行は工数を外に出すことが目的ではなく、毎週まわし続ける状態を作ることが目的。何を任せて何を残すかの線引きが要る。

自社の話に落とすときは、任せる範囲と自社に残す判断の線引きができている、求める人物像と勤務条件が文章になっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、面談に出られる社員と曜日が決まっているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「代行に任せれば丸ごと解決する」というのは誤解である。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるか。この判断が自社で決まっていないと、誰が手を動かしても成果は出ない。

「地方企業には向いていない」という思い込みも実態と合わない。むしろ、知名度に依存せず、移動を伴わずに県外の学生と接点を持てるという点で、地方企業のほうが効き目は大きい。

「一度型を作れば運用は楽になる」というのも、部分的にしか当たらない。学生の動きは年ごとに変わるので、型は毎年見直す前提で持っておきたい。

自社に当てはめて考える

最後に、自社の状態を点検する項目を挙げておく。全部を同時に埋める必要はなく、影響が大きそうなものを一つ選べば十分である。

  • 任せる範囲と自社に残す判断の線引きができているかどうか
  • 求める人物像と勤務条件が文章になっているかどうか
  • 面談に出られる社員と曜日が決まっているかどうか
  • 成果の定義(何をもって成功とするか)が合意できているかどうか

埋まっていない項目が多いときほど、全部を一度に片づけたくなる。しかし同時に動かすと、どれが効いたのか分からなくなる。一つずつ変えたい。

よくある質問

Q. 勤務地が地方であることは、いつ伝えるべきですか。

最初の文面で伝えます。伏せたまま面談まで進めても、そこで辞退されるだけです。先に出せば対象は絞られますが、残った学生の歩留まりは上がります。

Q. いつから送り始めればいいですか。

学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。

Q. 文面は誰が書くべきですか。

最初は採用の判断をする人が書いたほうが早く型が固まります。何を伝えれば来てくれるかが分かってから、他の人や外部に渡すと、精度を落とさずに量を増やせます。

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この記事のまとめ

重要なのは、施策を増やすことではなく、うまくいかなかった理由を毎回言葉にして残しておくことである。それがそのまま翌年の採用設計の土台になる。

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この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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