地元志向の学生|スカウト型採用で狙って届ける
採用がうまくいかない会社の多くは、母集団が足りないのではなく、届けたい相手に情報が届いていない。掲載して待つ設計のままでは、この距離は縮まらない。
待っていては出会えない層
このテーマに関わる学生は、地元の説明会にも求人媒体にも接していないことが多い。こちらから探しに行かない限り出会えない。
地元志向は待遇の妥協と同義ではない。地元で働きたいという前提の上で、条件は比較されている。
探し方
スカウト型のサービスでは、出身地や希望勤務地といった項目から対象を絞れる。待つ採用では絞りようがなかった条件で探せる点が大きい。
地元で働くことの実利を金額で示せているかどうかという観点を検索条件に落とすと、送る相手が具体的になる。条件が曖昧なままだと、送信数だけが増えて返信が来ない。
ただし、これは一般的な傾向であって、自社の業種・地域・過去の採用実績によって最適解は変わる。数字を持っている会社は、必ず自社の実績を優先して判断してほしい。
文面で触れること
関連する条件は最初の文面で触れておく。会ってから伝えると、その場で断られて時間を失う。
触れることで対象は絞られるが、残った学生の歩留まりは上がる。選考にかける時間を考えれば、先に出すほうが得になる。
続けられる形にする
成果が出ない相談の大半は、送信そのものが止まっているケースである。週に確保できる時間を先に決め、その時間で回る本数に合わせたい。
自社で続けられる見込みが立たないなら、運用を外部に出す判断も早いうちにしておく。当社はOfferBoxの運用代行を完全成果報酬型で提供している。
地元志向の学生を自社の言葉にする
地元志向は待遇の妥協と同義ではない。地元で働きたいという前提の上で、条件は比較されている。
自社の話に落とすときは、地元で働くことの実利を金額で示せている、待遇面で比較されている前提に立てている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、地元の学生が集まる接点を把握しているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「地方で働きたい学生は少数派だから狙う意味がない」というのも、数え方の問題である。全体に占める割合が小さくても、自社が必要とする人数から見れば十分な母数であることは珍しくない。
「このテーマは採用担当が理解していれば十分」というのも危うい。経営層と配属先に共有されていないと、必要な条件整備の判断が下りてこない。
「学生の価値観が変わったから仕方ない」という説明は、そこで思考が止まる。変わったのが事実なら、伝える内容を変えるという打ち手が残っている。
自社に当てはめて考える
実行に移す前に、いまの状態を書き出しておきたい。書き出してみると、思っていたより決まっていないことが見つかる。
- 地元で働くことの実利を金額で示せているかどうか
- 待遇面で比較されている前提に立てているかどうか
- 地元の学生が集まる接点を把握しているかどうか
- 地元志向を理由に条件を下げていないかどうか
答えが人によって違う項目があれば、それ自体が発見である。社内で認識が揃っていないまま選考を進めると、面接官ごとに評価がぶれる。
よくある質問
Q. このテーマは自社にも当てはまりますか。
地域や業種によって影響の大きさは変わります。昨年の選考で、このテーマに関わる理由の辞退があったかどうかを確認するのが、いちばん確実な判断材料になります。
Q. 社内で共有するには、どう説明すればいいですか。
一般的な傾向として説明するより、自社で起きた出来事を材料にするほうが伝わります。昨年の辞退理由や、選考中に学生から出た質問が、いちばん具体的な証拠になります。
Q. 効果が出るまでどのくらいかかりますか。
年度をまたいで効いてくるものが多く、数週間では判断できません。短期で見るなら、選考中に学生から出る質問の変化を手がかりにするとよいです。
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この記事のまとめ
最後に残るのは、学生に対して正直だったかどうかである。伝えにくいことを先に伝えた会社は、採用人数が少なくても入社後に崩れにくい。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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