Uターン就職|スカウト型採用で狙って届ける
同じ募集要項を数年使い続けている会社は少なくない。市場も学生の関心も動いているのに、伝える内容だけが止まっていれば、反応が落ちるのは当然である。
待っていては出会えない層
このテーマに関わる学生は、地元の説明会にも求人媒体にも接していないことが多い。こちらから探しに行かない限り出会えない。
出身地に戻る意思のある学生は確実にいるが、こちらから見つけに行かない限り出会えない。
探し方
出身地や希望勤務地で絞り込めるのが、この手法の利点である。待つ採用では使えなかった軸で相手を選べる。
出身地を手がかりに学生を探せる手段を持っているかどうかという観点を検索条件に落とすと、送る相手が具体的になる。条件が曖昧なままだと、送信数だけが増えて返信が来ない。
同じ打ち手でも、業種と地域が変われば効き方が変わる。うまくいかなかったときに手法のせいにする前に、前提が自社と合っていたかを見直したい。
文面で触れること
このテーマに関わる情報は、文面の段階で触れておきたい。面談まで進んでから伝えると、そこで辞退される。
触れることで対象は絞られるが、残った学生の歩留まりは上がる。選考にかける時間を考えれば、先に出すほうが得になる。
続けられる形にする
成果が出ない相談の大半は、送信そのものが止まっているケースである。週に確保できる時間を先に決め、その時間で回る本数に合わせたい。
自社で続けられる見込みが立たないなら、運用を外部に出す判断も早いうちにしておく。当社はOfferBoxの運用代行を完全成果報酬型で提供している。
Uターン就職を自社の言葉にする
出身地に戻る意思のある学生は確実にいるが、こちらから見つけに行かない限り出会えない。
自社の話に落とすときは、出身地を手がかりに学生を探せる手段を持っている、帰省の時期に合わせた接点を設計している、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、住まいと通勤の条件を先に示せているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「学生は条件だけで選んでいる」という見方も、実態とは違う。条件は比較の入口として効くが、最後に決め手になるのは、入社後の自分を具体的に想像できたかどうかであることが多い。
「このテーマは大企業の話」と切り分けてしまうのは惜しい。規模が小さい会社のほうが、決めたことをすぐ実行に移せるぶん、手を打ちやすい面もある。
「学生の価値観が変わったから仕方ない」という説明は、そこで思考が止まる。変わったのが事実なら、伝える内容を変えるという打ち手が残っている。
自社に当てはめて考える
ここまでの内容を自社に当てはめるとき、確認しておきたいのは次の点である。答えられない項目が、そのまま次に手をつける場所になる。
- 出身地を手がかりに学生を探せる手段を持っているかどうか
- 帰省の時期に合わせた接点を設計しているかどうか
- 住まいと通勤の条件を先に示せているかどうか
- 保護者にも伝わる資料を用意しているかどうか
確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。
よくある質問
Q. 何から手をつけるべきですか。
募集要項と採用ページで、このテーマに関わる項目のうち書かれていないものを一つ埋めるところから始めるのが現実的です。全部を同時に整えようとすると、どれも終わりません。
Q. 社内で共有するには、どう説明すればいいですか。
一般的な傾向として説明するより、自社で起きた出来事を材料にするほうが伝わります。昨年の辞退理由や、選考中に学生から出た質問が、いちばん具体的な証拠になります。
Q. 同業他社も同じことを言っています。
同じ言葉を使っていても、具体の粒度で差がつきます。制度の有無ではなく金額と条件、雰囲気ではなく実際の一日。ここまで落とせている会社は多くありません。
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この記事のまとめ
打ち手を変えたら、変える前の状態を記録しておく。比較できる相手がいなければ、良くなったのか悪くなったのかも判断できない。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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