大学・学校との関係づくり｜数字で見て、振り返りができる状態にする

公開日 2026年9月12日大学・学校との関係づくり採用の課題から探す

同じ募集要項を数年使い続けている会社は少なくない。市場も学生の関心も動いているのに、伝える内容だけが止まっていれば、反応が落ちるのは当然である。

数えないと判断できない

大学・学校との関係づくりについて「うまくいっている」「いっていない」という感覚はあっても、数字で説明できる会社は少ない。数字がないと、来年どうするかの判断ができない。

キャリアセンターとの関係は一年では作れない。求人票を出すだけの関係から、学内の行事に関わる関係へ進めるかが鍵になる。

何を数えるか

数える項目は多くなくてよい。むしろ多いと更新されなくなる。判断に使う項目だけを選びたい。

ここでの話は、あくまで判断の材料である。最終的にどうするかは、自社が確保できる人手と予算のなかで決めることになる。

学校に持っていく資料が求人票以外に用意されているかどうか
過去に採用した卒業生の現在を説明できるかどうか
誰がどの学校とつながっているかを社内で共有できているかどうか
学内行事への参加を事前・事後まで設計しているかどうか

結果より理由を残す

記録すべきは結果だけではない。なぜその判断をしたのかという理由のほうが、翌年に効く。条件が変わったときに、判断を見直せるからである。

形式は表計算ソフト一枚で足りる。高機能なツールを入れる前に、更新され続ける仕組みのほうが重要になる。

振り返る場を決めておく

残すだけでは使われない。見る日をあらかじめ決めておかないと、記録は眠ったままになる。

達成率の確認で終わらせず、次に変える一点を決めたい。その決定を記録に書き足せば、翌年の出発点になる。

大学・学校との関係づくりを自社の言葉にする

キャリアセンターとの関係は一年では作れない。求人票を出すだけの関係から、学内の行事に関わる関係へ進めるかが鍵になる。

自社の話に落とすときは、学校に持っていく資料が求人票以外に用意されている、過去に採用した卒業生の現在を説明できる、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、誰がどの学校とつながっているかを社内で共有できているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「大学・学校との関係づくりは専門的な話だから、詳しい人がいないと手を出せない」と考える必要はない。多くの場合、足りていないのは知識ではなく、決めるべきことを決めていないという一点である。

「うまくいかなかったのは手法が悪かったから」と結論づけると、次も同じところでつまずく。設計が間違っていたのか、設計は正しいが実行できていなかったのか、実行する人手がなかったのか。この3つは切り分けて考えたい。

「時間がないからできない」という説明は、多くの場合「優先順位が決まっていない」と言い換えられる。やらないことを決めれば、時間は作れることが多い。

自社に当てはめて考える

実行に移す前に、いまの状態を書き出しておきたい。書き出してみると、思っていたより決まっていないことが見つかる。

学校に持っていく資料が求人票以外に用意されているかどうか
過去に採用した卒業生の現在を説明できるかどうか
誰がどの学校とつながっているかを社内で共有できているかどうか
学内行事への参加を事前・事後まで設計しているかどうか

一度埋めたら終わりではない。翌年の採用が始まる前にもう一度見直すと、前提が変わっている箇所が見つかる。

よくある質問

Q. 社内で優先度が上がりません。

採用の話を人数の話だけで説明すると、経営層には緊急性が伝わりません。採れなかった場合に何が起きるか（どの業務が回らなくなるか）を配属先と一緒に言語化すると、判断が速くなります。

Q. 外部に任せるとしたら、どこまで任せられますか。

誰を採るかという判断は自社に残し、手を動かす部分を任せるのが基本の切り分けです。求める人物像と勤務条件が文章になっていないまま任せると、期待と成果がずれます。

Q. 小さく始めるとして、どこまで小さくていいですか。

1週間で終わる規模まで落として構いません。やってみて分かることのほうが多く、準備に時間をかけるほど着手が遅れます。小さく始めて、続けられる量を確かめてから広げるのが安全です。

この記事のまとめ

最後に残るのは、学生に対して正直だったかどうかである。伝えにくいことを先に伝えた会社は、採用人数が少なくても入社後に崩れにくい。

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この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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