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採用サイト・採用ページ|工数と費用、どこまでやるかの線引き

学生が知りたいのは会社の実績ではなく、自分がそこで何をするかである。この一点に答えていない情報は、どれだけ量があっても判断材料にならない。

費用より工数のほうが問題になる

採用サイト・採用ページに取り組むとき、費用が障害になることは意外に少ない。止まる理由の大半は、担当者の時間が確保できないことである。

採用サイトは応募を取る場所ではなく、興味を持った学生が確認しに来る場所。ここで不安が残ると、そのまま辞退につながる。

工数を数えてみる

月に何時間かかるかを、着手前に見積もっておきたい。見積もらずに始めると、他の業務と衝突したときに真っ先に止まる。

見積もるときは、スマートフォンで読める形になっているかどうかという作業にかかる時間を実際に計ってみるとよい。想定の倍かかることは珍しくない。

なお、他社がやっているという理由だけで手法を増やすのは避けたい。工数が分散し、どれも中途半端になるほうが採用にとっては痛手になる。

費用の考え方

費用は、かけた額ではなく採用1人あたりに直して見る。媒体費や外注費だけでなく、担当者の人件費と、早期離職した場合の再採用まで含めて初めて実態になる。

固定費として先に払う形は、採れなかった年の負担が重い。採用人数が年に数名の会社では、この振れ幅が経営判断を難しくする。

外に出すという選択

採否の判断だけ社内に置き、作業は任せる。時間が理由で止まるくらいなら、早い段階で外に出したほうがよい。

当社のOfferBox運用代行は完全成果報酬型で、費用が発生するのは入社の承諾に至ったときだけである。固定費を増やさずに手法を一つ足せる形にしている。

採用サイト・採用ページを自社の言葉にする

採用サイトは応募を取る場所ではなく、興味を持った学生が確認しに来る場所。ここで不安が残ると、そのまま辞退につながる。

自社の話に落とすときは、仕事内容・条件・選考の流れ・社員の実例の4つが揃っている、スマートフォンで読める形になっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、情報が最後に更新された時期が分かるも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「うまくいかなかったのは手法が悪かったから」と結論づけると、次も同じところでつまずく。設計が間違っていたのか、設計は正しいが実行できていなかったのか、実行する人手がなかったのか。この3つは切り分けて考えたい。

「前任者のやり方を踏襲する」のは安全に見えて、実は理由が分からないまま続けることになる。なぜその手法を選んだのかを確認できないなら、いったん前提を置き直したほうがよい。

「まず情報収集から」という進め方も、度が過ぎると着手が遅れる。決めるべきことを仮で置いて動かしたほうが、分かることは多い。

自社に当てはめて考える

ここからは自社の話になる。社内で答えが揃わない項目があれば、そこが手をつける場所だと考えてよい。

  • 仕事内容・条件・選考の流れ・社員の実例の4つが揃っているかどうか
  • スマートフォンで読める形になっているかどうか
  • 情報が最後に更新された時期が分かるかどうか
  • 応募や問い合わせの導線が分かりやすい位置にあるかどうか

答えが人によって違う項目があれば、それ自体が発見である。社内で認識が揃っていないまま選考を進めると、面接官ごとに評価がぶれる。

よくある質問

Q. 採用サイト・採用ページに、どのくらいの時間をかけるべきですか。

確保できる時間を先に決めて、その時間で回る量に合わせるのが原則です。逆に、やることに合わせて時間を捻出しようとすると、繁忙期に止まります。止まった取り組みは、やっていないのと同じ結果になります。

Q. 担当者が代わると引き継げません。

引き継ぎで最も失われるのは、判断の理由です。何をやったかは記録に残っていても、なぜそうしたかが残っていないことが多い。記録には結果だけでなく理由を残しておきたいところです。

Q. 複数の課題が同時にあります。どれからやるべきですか。

採用の流れの上流にあるものからです。母集団が足りていない状態で選考の設計を磨いても、効果は限定的になります。逆に、上流が足りているのに終盤で落ちているなら、選考側から手をつけます。

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この記事のまとめ

やることを一つ決めたら、いつまでに誰がやるかまで書き出しておきたい。担当と期限のない改善案は、翌年の反省会でもう一度同じ言葉で出てくる。

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この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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