スカウトのターゲット設計｜人手が足りない会社のやり方
同じ募集要項を数年使い続けている会社は少なくない。市場も学生の関心も動いているのに、伝える内容だけが止まっていれば、反応が落ちるのは当然である。
増やすより、絞る
月に数時間しか割けないなら、やることを増やすほど全体の成果は落ちる。先に決めるべきは、やらないことのほうである。
検索条件を広げると送信数は稼げるが返信率が落ちる。狭めて深く読むほうが、結果的に面談数は増える。
時間を先に固定する
空いた時間にやろうとすると、採用は必ず後回しになる。週のどこかに枠を固定して、そこだけは動かさない運用にしたほうが続く。
固定した時間で回る量に、取り組みの規模を合わせる。逆に、規模に合わせて時間を捻出しようとすると破綻する。
前提として、採用手法に万能なものはない。合わないものを続けるより、合わないと分かった段階で早く手を引くほうが、結果的に採用人数は増える。
属人性を減らす
属人的に進めていると、担当者が抜けた瞬間に途切れる。手順として残しておけば、別の人でも引き取れる。
勤務地の希望を条件の中心に置いているかどうかという部分だけでも手順にしておくと、繁忙期に止まりにくくなる。
判断だけ残して手は外に出す
抱え込まずに分けたい。採否は社内で決め、作業は外に出す。この形なら一人でも運用は止まらない。
当社が提供しているOfferBox運用代行は、ターゲットの設計から文面作成、送信、日程調整までを代行する。完全成果報酬型なので、入社の承諾に至るまで費用は発生しない。
スカウトのターゲット設計を自社の言葉にする
検索条件を広げると送信数は稼げるが返信率が落ちる。狭めて深く読むほうが、結果的に面談数は増える。
自社の話に落とすときは、勤務地の希望を条件の中心に置いている、県内在住と県外在住を分けて条件を組んでいる、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、条件を広げたときの返信率の変化を記録しているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「スカウトは数を送れば当たる」という前提で始めると、たいてい途中で止まる。送信数を目標にすると個別化の手間が削られ、返信率が落ちるという逆の結果になりやすい。
「文面が良ければ返信は来る」というのも一面的である。開封されていないなら件名の問題で、本文をどれだけ磨いても届かない。どの段階で落ちているかを分けて見たい。
「地方企業には向いていない」という思い込みも実態と合わない。むしろ、知名度に依存せず、移動を伴わずに県外の学生と接点を持てるという点で、地方企業のほうが効き目は大きい。
自社に当てはめて考える
読んだ内容を実際に動かすには、自社の現状を確認しておく必要がある。次の項目に答えられるかどうかを見てほしい。
- 勤務地の希望を条件の中心に置いているかどうか
- 県内在住と県外在住を分けて条件を組んでいるかどうか
- 条件を広げたときの返信率の変化を記録しているかどうか
- 検索条件が求める人物像と対応しているかどうか
確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。
よくある質問
Q. 何人に送ればいいですか。
必要な内定承諾数から逆算して、返信率と面談率の見込みを置くと、おおよその本数が出ます。実績がないうちは仮の数字で構いません。置かないと、足りているのかどうかが分からないまま時間が過ぎます。
Q. いつから送り始めればいいですか。
学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。
Q. 面談に出る社員を確保できません。
毎週この曜日のこの時間は面談に使う、と先に決めて押さえておくのが確実です。返信が来てから調整しようとすると、必ず日程が後ろにずれます。
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この記事のまとめ
採用は担当者の努力だけで決まる仕事ではない。経営の意思決定と現場の協力が要る以上、社内で共有できる形に書き出しておくことが先決になる。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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