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OfferBoxの基本|かかる工数と続けられる体制

求人を出せば応募が来た時代の設計のまま、媒体だけを増やしている会社は多い。工数は増えるのに結果が変わらないのは、やり方ではなく前提が古いためである。

止まる理由は工数

スカウト運用が止まる原因は、ほぼ例外なく工数である。文面の質でも、サービスの良し悪しでもない。

学生がプロフィールを登録し、企業がそれを見てオファーを送る形式のサービス。待つ採用から探す採用へ切り替える最初の一歩になる。

作業を分解して数える

検索条件の調整、プロフィールの確認、文面の個別化、送信、返信対応、日程調整。この6つに分けて、それぞれ何分かかるかを実際に計ってみたい。

想定の倍かかることは珍しくない。計ったうえで、週に確保できる時間で回る本数を決める。

ここでの話は、あくまで判断の材料である。最終的にどうするかは、自社が確保できる人手と予算のなかで決めることになる。

減らせる工数を探す

型を作る目的は省力化ではない。毎回考える手間を減らし、浮いた時間を個別化に回すためである。

返信が来たときの一次対応の担当が決まっているかどうかという部分も、事前に決めておけば毎回考えずに済む。

外に出す判断

確保できる時間に対して必要な工数が多すぎるなら、内製にした時点で止まることが決まっている。早めに外に出したほうが結果は出る。

当社のOfferBox運用代行は完全成果報酬型である。費用が発生するのは入社の承諾に至ったときだけなので、固定費を増やさずに手法を足せる。

OfferBoxの基本を自社の言葉にする

学生がプロフィールを登録し、企業がそれを見てオファーを送る形式のサービス。待つ採用から探す採用へ切り替える最初の一歩になる。

自社の話に落とすときは、自社が探しに行くべき学生像が言葉になっている、週に確保できる運用時間が決まっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、返信が来たときの一次対応の担当が決まっているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「地方企業には向いていない」という思い込みも実態と合わない。むしろ、知名度に依存せず、移動を伴わずに県外の学生と接点を持てるという点で、地方企業のほうが効き目は大きい。

「返信がないのは学生が見ていないから」と結論づけるのは早い。開封されているかどうかで原因はまったく違う。段階を分けて見ないと、直す場所を間違える。

「新卒のスカウトは大手がやるもの」という思い込みもある。むしろ知名度で劣る会社ほど、こちらから名指しで声をかける手段の価値は大きい。

自社に当てはめて考える

読んだ内容を実際に動かすには、自社の現状を確認しておく必要がある。次の項目に答えられるかどうかを見てほしい。

  • 自社が探しに行くべき学生像が言葉になっているかどうか
  • 週に確保できる運用時間が決まっているかどうか
  • 返信が来たときの一次対応の担当が決まっているかどうか
  • 面談に出られる社員と時間帯が決まっているかどうか

答えが人によって違う項目があれば、それ自体が発見である。社内で認識が揃っていないまま選考を進めると、面接官ごとに評価がぶれる。

よくある質問

Q. テンプレートを使うと機械的に見えませんか。

テンプレートは手を抜くためではなく、毎回の判断を減らして個別化に時間を使うために作ります。骨格を固定して、冒頭の「なぜあなたなのか」の部分だけ毎回書く、という使い方であれば機械的にはなりません。

Q. 代行に任せると社内にノウハウが残らないのでは。

判断を自社に残していれば残ります。誰を採るか、どの条件で絞るか、何を伝えるかを自社で決めて、手を動かす部分だけを任せる形なら、運用の勘所は社内に蓄積されます。

Q. 文面は誰が書くべきですか。

最初は採用の判断をする人が書いたほうが早く型が固まります。何を伝えれば来てくれるかが分かってから、他の人や外部に渡すと、精度を落とさずに量を増やせます。

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この記事のまとめ

ここまでの内容は、どれも一度決めれば終わりというものではない。毎年の採用のなかで結果を見ながら調整していく前提で、まずは仮でよいので決め切ることをすすめたい。

採用実務運用体制OfferBoxの基本ダイレクトリクルーティング・OfferBox

この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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