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面接官・面接設計|自社の状態を点検するチェックリスト

採用に割ける人手が限られている会社ほど、手広くやるほど成果が落ちる。絞ったうえで深くやるという判断が、結果的にいちばん現実的な打ち手になる。

点検の目的

面接官・面接設計に手を打つ前に、いまの状態を把握しておきたい。できていないことを洗い出すより、できていることを確認するほうが、次にやることが決まりやすい。

面接は評価の場であると同時に、口説く場でもある。この二つを同じ人に同時にやらせると、たいていどちらも中途半端になる。

基本の確認項目

まず、この項目に答えられるかどうかを確認したい。答えられない項目が、そのまま次に手をつける場所になる。

ここで書いていることは、採用人数が年に1〜2名の会社と、10名以上採る会社とでは重みが変わる。自社の規模に合わせて、どこまでやるかを決めていただきたい。

  • 面接官の間で求める人物像が揃っているかどうか
  • 面接官に評価基準と伝えるべきことの両方を共有しているかどうか
  • 現場の社員が面接に出る場面があるかどうか
  • 評価が割れたときに言葉を直す場があるかどうか

体制の確認

中身が揃っていても、動かす人がいなければ進まない。誰が、いつ、どの権限で決めるのかを確かめたい。

  • この取り組みの担当者が決まっているか
  • 担当者が週に確保できる時間が決まっているか
  • 判断が必要になったとき、誰が決めるかが決まっているか
  • 進捗を確認する場と頻度が決まっているか

点検の後にやること

詰まった項目の中から、効きそうなものを一つだけ選ぶ。まとめて埋めにかかると、結局どれも仕上がらない。

担当と期限まで決めて、ようやく点検が意味を持つ。そこを飛ばすと、確認した事実だけが残る。

面接官・面接設計を自社の言葉にする

面接は評価の場であると同時に、口説く場でもある。この二つを同じ人に同時にやらせると、たいていどちらも中途半端になる。

自社の話に落とすときは、面接官の間で求める人物像が揃っている、面接官に評価基準と伝えるべきことの両方を共有している、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、現場の社員が面接に出る場面があるも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「面接官・面接設計は専門的な話だから、詳しい人がいないと手を出せない」と考える必要はない。多くの場合、足りていないのは知識ではなく、決めるべきことを決めていないという一点である。

「面接官・面接設計は人事の仕事」という切り分けも、中小企業では機能しにくい。配属先の上長が何を任せたいかを言語化していないと、判断の基準が作れない。

「ツールを入れれば解決する」という期待も外れやすい。運用の型ができていない状態でツールを入れると、入力されないまま放置される。まず表計算ソフト一枚で回してみるほうが早い。

自社に当てはめて考える

実行に移す前に、いまの状態を書き出しておきたい。書き出してみると、思っていたより決まっていないことが見つかる。

  • 面接官の間で求める人物像が揃っているかどうか
  • 面接官に評価基準と伝えるべきことの両方を共有しているかどうか
  • 現場の社員が面接に出る場面があるかどうか
  • 評価が割れたときに言葉を直す場があるかどうか

一つ選んだら、次の採用シーズンが始まる前に片づけておきたい。始まってからでは、日々の対応に追われて手をつけられなくなる。

よくある質問

Q. 成果が出ているかどうかの判断がつきません。

短期で成果を測るのは難しいので、まずは実行量を見ます。決めた量を実行できているかどうかは、その週のうちに判断できます。成果は年度をまたいで効いてくるものが多く、数週間で見切ると効いているものを途中でやめてしまいます。

Q. 去年と同じやり方で本当に大丈夫でしょうか。

去年の結果を数字で説明できるなら、続ける判断に根拠があります。説明できないなら、続けるかどうかの前に、まず数えるところから始めたいところです。

Q. 取り組んでも社内が変わりません。

採用担当だけで抱えている可能性があります。配属先の上長を巻き込んで、どんな人を何人受け入れるかを一緒に決めるところからやり直すと、協力も得やすくなります。

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この記事のまとめ

ここまでの内容は、どれも一度決めれば終わりというものではない。毎年の採用のなかで結果を見ながら調整していく前提で、まずは仮でよいので決め切ることをすすめたい。

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この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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