OfferBoxの基本｜地方企業にとっての考え方
人手が足りないから採用する、という順番で動くと、必ず急いで決めることになる。急いだ採用は入社後にずれが出やすく、翌年また同じことを繰り返す。
距離の制約が外れる
地方企業の採用では、学生との物理的な距離が常についてまわる。スカウト型では、最初の接点に移動が要らない。
学生がプロフィールを登録し、企業がそれを見てオファーを送る形式のサービス。待つ採用から探す採用へ切り替える最初の一歩になる。
県外に出た出身者に届く
地元に戻る可能性を残している学生は一定数いる。しかし彼らは、地元のイベントにも求人にも触れていない。
出身地や希望勤務地から絞れる仕組みがあれば、この層に直接たどり着ける。地方企業にとっては費用対効果が最も高い使い道である。
ここで書いていることは、採用人数が年に1〜2名の会社と、10名以上採る会社とでは重みが変わる。自社の規模に合わせて、どこまでやるかを決めていただきたい。
勤務地の書き方が結果を変える
勤務地を県名だけで書くと、学生は自分の毎日を想像できない。市区町村、通勤手段、住まいの支援の3点をセットで書きたい。
返信が来たときの一次対応の担当が決まっているかどうかという点も、地方企業では先に伝えておくほうが後の辞退を防げる。
地方企業が確認すること
始める前に、以下を確かめておきたい。
- 自社が探しに行くべき学生像が言葉になっているかどうか
- 週に確保できる運用時間が決まっているかどうか
- 返信が来たときの一次対応の担当が決まっているかどうか
- 面談に出られる社員と時間帯が決まっているかどうか
OfferBoxの基本を自社の言葉にする
学生がプロフィールを登録し、企業がそれを見てオファーを送る形式のサービス。待つ採用から探す採用へ切り替える最初の一歩になる。
自社の話に落とすときは、自社が探しに行くべき学生像が言葉になっている、週に確保できる運用時間が決まっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。
あわせて、返信が来たときの一次対応の担当が決まっているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。
よくある誤解
「一度やってみて成果が出なかったからもうやらない」という判断は早いことが多い。止まった理由が工数なのか、対象設定なのか、文面なのかを切り分けないと、次に何を変えればよいか分からない。
「返信がないのは学生が見ていないから」と結論づけるのは早い。開封されているかどうかで原因はまったく違う。段階を分けて見ないと、直す場所を間違える。
「新卒のスカウトは大手がやるもの」という思い込みもある。むしろ知名度で劣る会社ほど、こちらから名指しで声をかける手段の価値は大きい。
自社に当てはめて考える
ここまでの内容を自社に当てはめるとき、確認しておきたいのは次の点である。答えられない項目が、そのまま次に手をつける場所になる。
- 自社が探しに行くべき学生像が言葉になっているかどうか
- 週に確保できる運用時間が決まっているかどうか
- 返信が来たときの一次対応の担当が決まっているかどうか
- 面談に出られる社員と時間帯が決まっているかどうか
答えられなかった項目のうち、最も影響が大きそうなものを一つだけ選び、いつまでに誰がやるかを決める。ここまで決めて初めて、点検が実行につながる。
よくある質問
Q. いつから送り始めればいいですか。
学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。
Q. 返信が来た後の対応で気をつけることはありますか。
速さです。返信から日程確定までの往復が多いほど、そのまま消えていきます。候補日を先に3つ提示するか、予約用のURLを添えて、やりとりの回数を減らしておきたいところです。
Q. 面談に出る社員を確保できません。
毎週この曜日のこの時間は面談に使う、と先に決めて押さえておくのが確実です。返信が来てから調整しようとすると、必ず日程が後ろにずれます。
あわせて読みたい
- OfferBoxの費用｜費用の形が媒体掲載型とは違うため、社内の稟議の書き方も変わる。
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- 採用代行（RPO）｜RPOは丸投げの仕組みではない。
- 住宅手当・社宅・寮｜地方採用では住まいの条件が志望度を直接動かす。
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この記事のまとめ
採用の設計は、一度作ったら終わりではない。毎年の結果を見て、どこを変えてどこを変えないかを決める作業そのものが設計である。
この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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