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OfferBoxの基本|代行に任せる範囲と、自社に残すこと

選考の途中で学生が離れていくとき、原因は最後の面接ではなく、最初に何を伝えたかにある。入口で渡した情報が薄いほど、終盤で比較に負ける。

丸投げでは成果は出ない

任せるのは作業であって判断ではない。採否は社内で決めたまま、手間のかかる工程だけを渡すのが基本形である。

学生がプロフィールを登録し、企業がそれを見てオファーを送る形式のサービス。待つ採用から探す採用へ切り替える最初の一歩になる。

任せられる部分

検索条件の設計、プロフィールの確認、文面の作成、送信、日程調整。ここまでは外に出せる。実際、止まる原因になるのもこの部分である。

任せることで空いた時間を、面談と見極めに使えるようになる。これが代行を使う本来の効果になる。

なお、ここで挙げた順番が唯一の正解ではない。すでに手をつけている部分があるなら、そこは飛ばして次に進んでいただきたい。

自社に残ること

人物像、条件、面談に出る社員、内定の判断。この4つは社内の仕事である。曖昧なまま渡すと、出てくる成果が想定とずれる。

自社が探しに行くべき学生像が言葉になっているかどうかという点も、自社で決めておく必要がある。ここが決まっていないと、誰がやっても成果は出ない。

成果報酬という形

固定費として先に払う形は、採れなかった年の負担が重い。採用人数が年に数名の会社では、この振れ幅が経営判断を難しくする。

当社が提供しているOfferBox運用代行は完全成果報酬型で、入社の承諾に至ったときにのみ費用が発生する。始める段階での持ち出しがないため、判断がしやすい形にしている。

OfferBoxの基本を自社の言葉にする

学生がプロフィールを登録し、企業がそれを見てオファーを送る形式のサービス。待つ採用から探す採用へ切り替える最初の一歩になる。

自社の話に落とすときは、自社が探しに行くべき学生像が言葉になっている、週に確保できる運用時間が決まっている、この二つから確認するのが早い。ここが曖昧なままだと、どの手法を選んでも判断の基準が作れない。

あわせて、返信が来たときの一次対応の担当が決まっているも見ておきたい。ここは後回しにされやすいが、翌年に同じ議論を繰り返すかどうかの分かれ目になる。

よくある誤解

「スカウトは数を送れば当たる」という前提で始めると、たいてい途中で止まる。送信数を目標にすると個別化の手間が削られ、返信率が落ちるという逆の結果になりやすい。

「登録すれば学生から反応が来る」という期待も、掲載型のサービスと混同している。オファー型は企業側の作業量がそのまま結果に直結するので、誰が何時間やるかを先に決めておく必要がある。

「新卒のスカウトは大手がやるもの」という思い込みもある。むしろ知名度で劣る会社ほど、こちらから名指しで声をかける手段の価値は大きい。

自社に当てはめて考える

最後に、自社の状態を点検する項目を挙げておく。全部を同時に埋める必要はなく、影響が大きそうなものを一つ選べば十分である。

  • 自社が探しに行くべき学生像が言葉になっているかどうか
  • 週に確保できる運用時間が決まっているかどうか
  • 返信が来たときの一次対応の担当が決まっているかどうか
  • 面談に出られる社員と時間帯が決まっているかどうか

確認した内容は、配属先の上長にも共有しておきたい。採用担当だけが把握している状態だと、判断が必要になったときに止まる。

よくある質問

Q. いつから送り始めればいいですか。

学生が動く時期から逆算して決めます。早い時期は返信率が読みにくく、遅い時期は他社と重なります。どちらにしても、送り始めてから型が固まるまでに1〜2か月はかかる前提で計画したいところです。

Q. 文面は誰が書くべきですか。

最初は採用の判断をする人が書いたほうが早く型が固まります。何を伝えれば来てくれるかが分かってから、他の人や外部に渡すと、精度を落とさずに量を増やせます。

Q. 返信が来た後の対応で気をつけることはありますか。

速さです。返信から日程確定までの往復が多いほど、そのまま消えていきます。候補日を先に3つ提示するか、予約用のURLを添えて、やりとりの回数を減らしておきたいところです。

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この記事のまとめ

今年の採用で分かったことを、来年の担当者が読める形にして残す。これをやっている会社とやっていない会社の差は、3年も経てば埋めがたいものになる。

採用代行RPOOfferBoxの基本ダイレクトリクルーティング・OfferBox

この記事は、株式会社エージェントベストが新卒採用の支援で得た知見をもとに構成した実務向けの解説です。特定の企業の事例や、年によって変動する統計値は扱っていません。制度・市況・各サービスの仕様は変わりますので、実際の判断にあたっては一次情報をご確認ください。
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